「準富裕層」の年収はどれくらい？日本にどれだけの割合いるの？

読者のみなさんは、「準富裕層」という言葉を知っているでしょうか。「準富裕層」と聞くと、かなりのお金持ちをイメージする方もいらっしゃるでしょう。しかし、実際のところ、「準富裕層」における年収の定義はあまり明確になっていません。そこで本記事では「準富裕層」における概要や定義、および日本にいる割合についてご紹介します。

準富裕層は日本にどれくらいいる？

株式会社野村総合研究所が公表している資料によると、富裕層は、以下の5つに分類できるとされています。富裕層の収入や2021年における割合について表1にまとめました。 表1

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※株式会社野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層は149万世帯、その純金融資産総額は364兆円と推計」を基に筆者作成 資料によれば、5000万円以上1億円未満を「準富裕層」1億円以上5億円未満を「超富裕層」としています。 超富裕層・富裕層が増加している原因は、野村総合研究所の同調査によると「株式などの資産価格の上昇により、富裕層・超富裕層の保有資産額が増大したことに加え、金融資産を 運用（投資）している準富裕層の一部が富裕層に、そして富裕層の一部が超富裕層に移行したため」と考えられているようです。 ただし、資料で述べられている金額の数値は、あくまで「純金融資産」の金額を指しています。純金融資産とは、保有している預金額や株式などの金融資産の総額から、住宅ローンや自動車ローンなどの負債を差し引いた金額のことです。 例えば、総資産が7000万円であった場合、負債が3000万円であれば準富裕層に該当しないということになります。負債があればそれらを返済する必要があるため、それらの数値を引くことは順当ではありますが、この性質があるために、各層における具体的な収入までは明確になっていません。

準富裕層を目指すなら貯金額を増やそう

準富裕層とは、負債を除いた総額が5000万円以上1億円未満の世帯のことを指します。また、準富裕層は「払うべき負債すべてを差し引いた貯金額」によって定義されるものであり、年収による明確な定義はありません。 「準富裕層」の仲間入りを目指す場合は、現在の職業において昇給や昇格を目指す、または新しいビジネスを始めるなど、さまざまなことに挑戦する必要があるでしょう。新しいビジネスを始めるのは決して簡単なことではありませんが、称号獲得をモチベーションに、仕事に取り組んでみるのも楽しいかもしれません。 出典 株式会社野村総合研究所　野村総合研究所、日本の富裕層は149万世帯、その純金融資産総額は364兆円と推計 執筆者：FINANCIAL FIELD編集部 ファイナンシャルプランナー