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物事の核心に迫る「大石が聞く」。今回は能登半島地震の被災地・石川県七尾市で続いている、名古屋市の支援についてお伝えします。避難所の運営・断水の復旧など、これがもし名古屋で起きたら、どうなってしまうのでしょうか。 【写真を見る】「すごくスキルが高かった」 避難所の運営支援に水道工事　被災地での名古屋市の支援に密着　南海トラフ地震への備えにも【大石が聞く】 2月3日に取材に訪れたのは、被災地石川県七尾市の避難所。地震防災の専門家、名古屋大学の福和伸夫名誉教授にも同行してもらいました。 （大石アンカーマン） 「どんな支援をしていらっしゃるんですか」 （名古屋市　曽根 康信さん） 「避難者の名簿の管理ですとか、物品の輸送や仕分け。運営側が自主運営をしているのでそのあらゆるサポート」 今回の震災では被災自治体と支援自治体をパートナー関係で結ぶ「対口支援」が行われていて、名古屋市は七尾市の担当。避難所の運営などを行っています。約80人が避難しているここには、5人の名古屋市職員が交代で常駐しています。 （大石アンカーマン） 「中は段ボールで完全に仕切られていて、プライバシーが保たれているような空間になっている。避難所は以前と比べて進化していますか?」 （名古屋大学　福和伸夫 名誉教授） 「ずいぶん進化している。段ボールが下にあることで空気の層ができるので、寒さがしのげる」 入口に置かれてあるこの靴箱も… （名古屋市　大橋 加奈さん） 「土足禁止で避難所を作りたいということだったので、靴箱を作って整理をして。衛生環境を守るような形で、名古屋市の職員と避難者が一生懸命（作った）」 （名古屋大学　福和伸夫 名誉教授） 土足から上履きに変わるということで、圧倒的に衛生的になる。もっとすごいのが、安否の確認ができるようになる。誰々の靴があるか分かるのはアイデア」 ■名古屋市の支援は「すごくスキルが高かった」 避難所運営の責任者は、名古屋市の支援についてこう話します。 （避難所運営の統括責任者　飯田 伸一さん） 「（名古屋市は）南海トラフに備えて、どういう対応をして避難所を作って運営すればいいか実践的にやっている。危機管理室や防災室を作ったり、すごくスキルが高かった」