鉄道会社が続々参入「eスポーツ」狙いはどこに? 大手私鉄やJR、大会開催や体験施設など開設
【写真】南海、京王、JR東日本、東京メトロ…鉄道会社が開いた大会やスタジアムの様子など「鉄道×eスポーツ」の最前線(18枚) JeSUによると、2023年の日本のeスポーツ市場規模は162億1900万円で、2019年の61億1800万円の約2.7倍から右肩上がりの成長となっており、2025年には200億円を突破するという。 市場規模の項目は1位がスポンサー(広告関連)で41.9%、2位がイベント運営で31.0%、3位が放映権で12.7%となっている。ここには従来のスポーツにとって「用具」にあたるeスポーツ対応PC、周辺機器などの売り上げが加味されていない。したがってIT業界への経済効果はもっと大きいだろう。
eスポーツ市場規模は主に企業の支出を算出しており、参加者市場の算出には至っていない。それでも日本のeスポーツファン数は算出されており、JeSUによると試合観戦、動画視聴、地上波番組経験者から推計されている。2019年の482.9万人から2024年は860.9万人に増えており、2025年には1000万人を超えると予想される。日本の人口の約8%がeスポーツに接触する計算だ。 JeSUの発足とこの調査が企業にとって参入の指標になったのではないか。ユーザー数1000万人が見えてくると、ゲーム、コンピューター関連企業以外の、食品、ファッションなどの企業からも注目される。
つまり、鉄道会社がeスポーツに関心を示したことは特別ではなく、あらゆる企業からeスポーツに関心が高まっており、それは鉄道業界も例外ではないということだ。 ■鉄道会社が注目する理由は? では、鉄道事業者はどんな目的でeスポーツに注目しているのか、各社に聞いた。 ■南海電鉄:実は「ホークス」の精神が! 2021年に南海難波駅直結の複合商業施設「なんばスカイオ」に「eスタジアムなんば Powered by NANKAI」を開店したとき、プレスリリースでは「難波を中心としたeスポーツ文化経済圏構築を目指して」と題していた。