兵庫県内の指定避難所でLPガス活用した空調設備の常設進む

　私たちの暮らしを支えるライフラインのなかでも、環境に優しく災害にも強いエネルギーとして改めて注目を浴びているのが「LPガス」です。姫路市全域と神崎郡の3町（福崎町、神河町、市川町）では、県内最大規模となる約10万世帯がメインエネルギーとして利用しています。 【写真2枚】県内指定避難所に設置進む、LPガスを使った空調設備「GHP」 　同地域におけるLPガス環境を管轄している、兵庫県LPガス協会・姫路支部支部長の安原嘉男さんによると、同支部は、地域活動に積極的に参加するなど“地域密着型の活動”を心がけているのだそう。また、一般消費者を対象とした「安全教室」を開催することで、LPガスの安全な使い方などをアピールしています。 　また、兵庫県内では災害時に備え、避難所施設へのガスを使った空調設備「GHP（ガスエンジン・ヒートポンプ・エアコン）」の導入が進んでいます。 　2018年7月、岡山県倉敷市真備町で水害が起こった際、多くの人が体育館へと避難。しかし、体育館には網戸などがなかったため、人々は蚊などの虫や暑さに悩まされました。それらの対策として全国から集められたのが、GHPでした。 　GHPは、暑さはもちろん寒さへの対策も可能なため、時季を問わず避難者に安定的に空調を提供することが可能です。現在、近畿圏内においても、体育館など避難所となる場所にはLPガス仕様のGHP常設が進められているといいます。 　そこで同支部は昨年、市内の小中学校の体育館にGHPを設置してもらえるよう、姫路市長に要望書を提出しました。今年は7つの小中学校での導入が決定し、さらに、兵庫県立大学の姫路工学キャンパス（姫路市書写）をはじめ、災害時に避難所となる場所へのLPガス常設が進んでいるとのことです。 　LPガス最大の特長は、災害時にすぐに復旧できる点。今年1月1日に発生した能登半島地震でも、底冷えする体育館の避難所ではLPガスのガスストーブや洗濯乾燥機が導入され、被災者の生活をサポートしました。 「大きな災害は、いつ起こってもおかしくありません」と話す安原さん。地域住民の安全・安心を守れるよう、各市町村と連携し、耐震性や安全性に優れた「災害時対応型LPガスバルクシステム」や、「停電対応型GHP」などの設備を整えていくことの必要性を改めて説明した上で、「いざというときの心強い存在として、災害に強いLPガスの普及活動により一層力を入れていきたい」と語りました。 ※ラジオ関西『歌声は風にのってブランチ』より