写真：LIMO [リーモ]

2024年も早いもので約3か月が過ぎました。地域によっては桜の開花など春の訪れを感じられるようになったのではないでしょうか。 【写真を見る】全投資家のなかで「新NISA」を利用している割合は？成長投資枠で投資したい商品は？ 図表で確認 今年は年始から新NISA制度の開始や日経平均株価が史上最高値を更新するなど、投資に関するニュースを多く耳にする機会がありました。 実は、米国株にも非課税で投資をすることができる新NISA。それでは、外国の株式を米国市場を通して購入できる方法があることはご存じでしょうか。 今回の記事では新NISAの利用度を確認したあと、世界の企業に投資できる「ADR」について解説。記事の後半では、ADRの使い方についても見ていきます。 ※編集部注:外部配信先ではハイパーリンクや図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。

【最新】新NISAの利用度「72.8％」をマーク

実際、どれくらいの個人投資家が新NISAを使っているのでしょうか。 株式会社日経CNBCが現役の投資家を対象にインターネットで実施した調査によると72.8％が新NISAを使っているという結果となりました。 投資をしている人の7割以上が使っているということになります。 実は、米国株にも非課税で投資をすることができる新NISA。それでは、外国の株式を米国市場を通して購入できる方法があることはご存じでしょうか。 新NISAと相性が良い場合もあります。その方法について詳しく見ていきましょう。

外国株を米国株として保有できる「ADR」って何？

アメリカ以外の企業の株式を、米国株と同じように、ドル建てで米国市場で売買できる、株式と同じ性質を持つものをADR（米国預託証券）といいます。 個別の銘柄同様の値動きをしますので、間接的に外国の株式を保有できるという認識で問題ありません。 株主権利も発生するため、配当金等も受け取ることができます。 ●日本では任天堂やトヨタも…ADRを利用する企業とは？　 ADRを利用している企業にはどのようなものがあるのでしょうか。 たとえば日本の企業であれば任天堂やトヨタ自動車はADRを利用。つまり米国の株式市場でも購入できます。 外国の企業としては最近熊本県の工場が稼働した台湾のTSMCやソフトバンクグループ傘下であるイギリスのARMホールディングスなどがADRを利用しています。 注意点として、ADRは証券会社ごとに扱っている銘柄が異なるので自分の使っている証券会社の銘柄一覧をチェックしてみると良いかもしれません。 外国企業に投資できる「ADR」、どのように活用するのが良いのでしょうか。次の章から詳しく解説していきます。