Bloomberg

（ブルームバーグ）： 米エヌビディアが時価総額でアップルを抜いたことで、世界最大級のテクノロジー上場投資信託（ＥＴＦ）が保有銘柄の再編を迫られそうだ。

670億ドル（約10兆5000億円）規模の「テクノロジー・セレクト・セクターＳＰＤＲファンド」（銘柄コード：ＸＬＫ）は、過去何カ月にもわたって急騰を続けるエヌビディア株の保有を比較的低い比率に抑えてきた。分散投資ルールを順守する必要があったためだ。エヌビディア株が同ファンドの資産に占める比率は現時点で約６％。Ｓ＆Ｐ500種情報技術（ＩＴ）株指数では21％を占めていることから、ＸＬＫは今年大幅なアンダーパフォームを余儀なくされている。

ブルームバーグ・インテリジェンスによると、エヌビディアが時価総額でアップルを抜いた今、同ＥＴＦが今月末近くに四半期ごとのリバランスを実施する際に、ＸＬＫでのエヌビディア保有比率は大幅に上昇する可能性がある。

14日の時点でエヌビディアがアップルに対する優位を保てば、同ＥＴＦはエヌビディアの時価総額の影響力を全面的に反映することになる。同日にＸＬＫの構成銘柄それぞれの暫定比率が決定される。そのプロセスで、同ファンドにおけるアップルのウエートは現在の21％から4.5％にまで低下する可能性がある。分散投資ルールがまたも影響するためだ。

ブルームバーグの計算によれば、このような再編が実施される場合、ＸＬＫを運用するステート・ストリート・グローバル・アドバイザーズはエヌビディア株を100億ドル相当積み増す可能性がある。一方で、アップル株を約110億ドル手放す必要がある。特にアップルにとって、これはささいな取引ではない。過去３カ月間、アップルは１日当たり110億ドルのペースで売買されてきた。

ブルームバーグ・インテリジェンスのアナリスト、ジェームズ・セイファート氏は「エヌビディアの時価総額の方が基準日に大きい場合、ウエートを反転させてアップルを売らなくてはならない」と指摘。「規則で要求されていることは何でもするだろう」とし、「過去には、相対的にもっと大規模な株式売却を迫られたこともあった」と続けた。