提供：ウエルスアドバイザー社

　外国株式を投資対象とした投資信託で、過去１年間のトータルリターンが大きかった（２０２４年３月末基準）のは、トップが「野村　世界業種別投資シリーズ（半導体）」で１０６．９４％、第２位が「インベスコ　世界ブロックチェーン株式」で８６．９５％、第３位が「ｉＦｒｅｅＮＥＸＴ　ＦＡＮＧ＋インデックス」の８６．９１％だった（レバレッジ型を除く）。特定の産業やテーマに特化した投資信託ばかりになった。安定的に高いリターンを記録している米株指数「Ｓ＆Ｐ５００（配当込み、円ベース）」のトータルリターンが４９．４０％を大幅に上回る運用成績を実現した実績から、分散投資の効果について考えたい。

　今年から始まった新ＮＩＳＡの影響もあって、投資信託の売れ筋のトップは「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　全世界株式（オール・カントリー）」で、第２位は「ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　米国株式（Ｓ＆Ｐ５００）」になっている。２０２０年３月の「コロナ・ショック」で世界経済が一瞬で凍結した後、経済再開をリードしたのは、デジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）を背景にしたデジタル経済への急速な移行だった。米アップルのｉＰｈｏｎｅを使って、米メタ・プラットフォームのＦａｃｅｂｏｏｋやＩｎｓｔａｇｒａｍで情報のやり取りをし、米アマゾンのオンラインショップで買い物をする。コロナ禍で外出制限にあった時に、米Ｚｏｏｍ社のオンライン会議システムを使って会合することが当たり前になった。ポスト・コロナの時代で当たり前となった日常サービスの提供者として米国企業の存在感が急速に高まった。

　そして、２０２２年１１月３０日に米オープンＡＩ社が生成型ＡＩ「ＣｈａｔＧＰＴ」を公開すると、ほぼ一夜で全世界規模で爆発的な話題を集め、これからの時代のインフラに「ＡＩ（人工知能）」が大きな役割を果たすことが確信された。そのＡＩの活用によって、従来とは比べ物にならない高速・大容量のデータセンターが必要とされ、そこで利用される膨大な量の半導体の需要もまた、確実なものと確信させられた。