2023年は世界で5100万枚以上のカード情報が流出、最も多かったカード会社はどこ？
盗まれたクレジットカード情報の大半が米国のユーザーに関連
アメリカでは決済カード情報の漏えいが多発し、盗まれたクレジットカードの大半が米国ユーザーのものであることが確認された。さらに、ブラジル、インド、メキシコ、アルゼンチンなどの国々でも支払い情報の盗難が深刻な問題となっている上に、サイバー犯罪による個人情報の流出が広範囲に及んでいる。これにより、ユーザーへの経済的被害が拡大し、国際的に重大な影響を及ぼしていることが明らかになった。
盗まれた決済用カードのうち、54%がVisaカード、33%がMastercardであることが明らかになった。
どのカードでも盗難リスクはあるが、特に利用者が多いブランドほど標的になりやすく、被害が拡大する傾向がある。この調査結果は、ユーザー数の多い発行会社のカードがサイバー犯罪者に狙われやすいことを示しており、対策の強化が求められている。
数時間以内に悪用されるケースが多いことが明らかに
盗まれた決済カード情報は、即座に販売され、数時間以内に悪用されるケースが多いことが確認された。犯罪者は、盗んだ情報を自身で利用するのではなく、ダークウェブやTelegramなどのチャネルを通じて売買している。 特に、カード情報に加えて個人情報が含まれている場合、その需要が高まり、高額で取引されることが多い。こうしたサイバー犯罪のエコシステムにより、盗難データの悪用が急速に進んでいる。 ＜調査概要＞ 調査対象 ：60万枚の盗難カードデータ 調査手法：NordStellarは、ハッカーがTelegram上で販売している盗難カードデータを分析し、盗難されたカード情報をハッカーがどのように入手したかについて調査した。具体的には、カードが盗難された時期、カードのプロバイダー、ペイメントカードと共に漏洩したデータ、使用されたマルウェアの種類、盗難が発生した国、ハッカーの標的となったオペレーティングシステム（OS）など、さまざまなデータを検証した。 調査時期：2024年4月 出典：NordVPN 構成／こじへい
@DIME編集部
