米のUSAトゥデイ紙は「2020年五輪が公式に延期。次に起こることは？」の見出しで五輪延期の影響について分析した。 　記事は、「IOCによると、世界中から6000人以上のアスリートたちが、すでに五輪（・パラリンピック）の出場権を得ていた。この数カ月で、さらに数千人が参加枠をつかもうと望んでいた。彼らの多くにとって、このニュースの影響は計り知れないだろう」と、五輪代表選考についての問題点を指摘した。 「この数週間で、予定通りに東京五輪を開催することは安全ではないという意見がアスリートの間で高まっていたが、延期という現実を受け止めるのは、難しいこと。オリンピックのアスリートたちは、五輪へ向かうスケジュールの中で生活を作り上げている。日々のトレーニングは厳しく、大学学位といった、その他の努力行為はしばしば後回しにされてきたほど。7月にピークを迎えようと、慎重に練習プログラムを組んできたアスリートたちは、今から1年延期の可能性が高い大会へのチャンスをつかみたければ構想を練り直さなければならない。何人かの選手は、それを選ばないかもしれない」 　同紙は、フェンシングの西ドイツ代表として1976年のモントリオール五輪で金メダルを獲得したバッハ会長が、1980年のモスクワ五輪をボイコットで出場できなくなり2つ目の金メダルを獲得する可能性がフイになり、ボイコットの直後の27歳で引退することになったという例を紹介した。 　またすでに五輪出場枠の約57％の代表が決まっていたが、「彼らは、自動的に来年の五輪出場の資格を与えられるのだろうか？もしくはその座をまたつかみ直さねばならないのだろうか？」との疑問を提示。「残った43％の枠については、予選の過程は、先に進む上でどのようになるだろうか？　レスリング、水泳、陸上、体操といった大規模な米国五輪予選のようなイベントは、この冬か来年春に日程変更して終わりという単純なものだろうか？」と、今後の代表選考会についての課題を指摘した。