人口減少問題を克服するには

ベストセラー『未来の年表』では、〈40年後には9000万人を下回り、100年も経たぬうちに5000万人ほどに減る…200年後におよそ1380万人、300年後には約450万人にまで減る…西暦2900年の日本列島に住む人はわずか6000人、西暦3000年にはなんと2000人にまで減る〉という絶望の予測が紹介されていた。 人口減少問題を克服するには、一体どうすればいいのか。 シリーズ最新作『未来の年表 業界大変化』では、「量的拡大モデルと決別する」「製品・サービスの付加価値を高める」「年功序列の人事制度をやめる」など10のステップを提言している。 〈マーケットが縮小する以上、GDPや売上高が減るのは仕方ない。それをカバーするには、製品やサービス1つあたりの収益性を高めることだ。「薄利多売」から「厚利少売」(販売する商品数を少なく抑える分、利益率を大きくして利益を増やすビジネスモデル)へのシフトである。〉(『未来の年表 業界大変化』より) 〈国内マーケットの縮小が止まらない以上、数量を稼がないと利益が上がらないというビジネスは続かない。「よりよいものを、より安く」という美徳は素晴らしいが、人口減少社会には合わないのである。消費者も含めて「よりよいものは、それ相応の価格で」と意識を変えていかなければならない。〉(『未来の年表 業界大変化』より) 日本企業は、日本の消費者は、「よりよいものを、より安く」「薄利多売」から卒業できるだろうか。 常識や既存の価値観を捨てられるかどうかが、日本の未来を大きく左右している。 つづく「日本人はこのまま絶滅するのか…2030年に地方から百貨店や銀行が消える「衝撃の未来」」では、「ポツンと5軒家はやめるべき」「ショッピングモールの閉店ラッシュ」などこれから日本を襲う大変化を掘り下げて解説する。