年間のボーナスなので、夏と冬の2回とすると、単純に2で割ることで1回のボーナスの支給額が求められるでしょう。年齢が上がるに従って、ボーナスの額も増えていき、55～59歳の約122万円がピークとなります。60歳以降で減っていくのは、多くの企業では定年退職が60歳であり、それ以降は再就職や継続雇用制度などを使って働くケースが多いからでしょう。雇用形態が正社員からパートや嘱託社員に変われば、ボーナスが支給されなくなったり下がったりすることが考えられます。 ■企業規模別の年間ボーナス平均支給額 企業規模別の年間ボーナスの平均額もみてみましょう。

従業員数が10～99人の企業の平均は60万5,400円、従業員数が100～999人の企業の平均は88万9,700円、従業員数が1,000人以上の企業の平均は118万6,000円となっています。企業規模が大きいほどボーナスの額も上がっていきます。 ■ボーナスの手取りはいくら? 最後に、ボーナスの支給額と実際に振り込まれた金額をみてがっかりしないように、ボーナスの手取りについて知っておきましょう。ボーナスからも、税金や社会保険料が引かれ、扶養家族の人数や地域によって異なりますが、概ね額面の7～8割前後になります。 ■■30歳独身東京都在住のAさんの例 (ボーナス支給額42万円)

30歳独身のAさんがボーナスを42万円受け取った場合、社会保険料と所得税を合わせて7万6,532円が差し引かれます(住民税はボーナスからは引かれません)。 これによって手取りは34万3,468円になります。支給に対する手取りの割合は81.8%です。ボーナスの額が大きくなるほど所得税が多く引かれるため、手取りの割合は低くなります。 ボーナスは金額が大きいだけに、税金と社会保険料がガッツリ引かれて、手取り額に愕然とする人もいるのではないでしょうか。せめてもの願いとして有意義な使い方をしてほしいものですね。 ■ 石倉博子 いしくらひろこ ファイナンシャルプランナー(1級ファイナンシャルプランニング技能士、CFP認定者)。“お金について無知であることはリスクとなる”という私自身の経験と信念から、子育て期間中にFP資格を取得。実生活における“お金の教養”の重要性を感じ、生活者目線で、分かりやすく伝えることを目的として記事を執筆中。