ラーメンの自給率は「14%」? 国産化阻む“1000円の壁” 価格、安定供給…課題多く
ラーメンの食料自給率は14%──。石破茂首相が食料自給率を語る際の定番フレーズだ。「国民食」といわれるラーメンも、カロリーベースでは多くを輸入に依存する。自給率向上や国産利用拡大への道筋を探ると、ラーメン店の国産への思いと、適正価格を巡る業界の厳しい現実が浮かび上がった。 【図で見る】ラーメンの具材の主な自給率(カロリーベース) 「麺の小麦はほとんど輸入。しょうゆの原料の大豆も輸入。チャーシューは国産だけど、餌は輸入だ」。10月の衆院選、自民党有志のラーメン文化振興議員連盟会長も務める石破首相は各地でこう訴え続けた。 実際の自給率はどうか。農水省がホームページで公開している「やってみよう!自給率計算」でチャーシュー麺の自給率(カロリーベース)を計算してみた。 結果は17%。各具材の品目別自給率を見ると、小麦は18%、豚肉は6%、自給率が高いのはネギなどの野菜だけだった。ちなみに、「味玉」になる鶏卵は13%。
「全国産」利益薄く
自給率向上には、まず国産の割合を増やさなければならない。飼料自給率を反映しない「食料国産率」は豚肉が49%と決して低くない。鶏卵は97%。国産にこだわる店の増加が第一歩になる。 東京都港区のラーメン店「麺ダイニングたかなわ」は「食材は全て国産」で人気を集める。麺は北海道産小麦で、チャーシューは鹿児島産や群馬産の豚肉で作る。「極しょうゆラーメン」は1000円程度で提供する。 メニュー開発などを手がけた川口勢津子さんは「安全・安心でおいしくて最高の物を食べてほしい」と、国産へのこだわりは強い。ただ、食材調達コストは高く「ラーメンでの利益はほとんどない」。ラーメンに加え“もう一品”頼んでもらうことで利益を確保しているのが現実だ。
「使いたい」けど…
日本ラーメン協会の理事も務める、あるラーメン店主は「国産を使いたい店は少なくない」と強調する。例えば、スープに国産の新鮮な豚や鶏の骨を使うことで味が良くなるという。 一方、国産食材の調達コストが現状のラーメン価格に見合わないことが大きな壁だ。同協会は、食材や人件費の高騰などを踏まえ、ラーメン1杯「1000円以上」を目指すが、総務省の小売物価統計調査では「中華そば(外食)」の10月の全国平均価格は690円。大きな開きがある。 「自給率向上や食材の国産化は大事だが、価格や安定供給などが整わないと難しい」と同協会理事。コストを反映させた適正価格の実現は、「国民食」であるラーメンでも大きな命題と言えそうだ。