約7割の小・中学生が学校貸与の情報機器を家庭で利用--モバイル社会研究所調査
NTTドコモの社内研究所「モバイル社会研究所」は10月24日、「2023年親と子の調査」の結果を発表した。調査結果によると、約7割の小・中学生が、学校から貸与された情報機器を家庭で利用していることが明らかになった。 この調査は2023年11月に、関東1都6県の小学生および中学生とその両親を対象に訪問・留め置きで調査された。回答数は600件だった。 「GIGAスクール構想」によって1人1台の端末利用が広がる中、全体の69％が貸与された情報機器を家庭で利用しており、特に小学校4～6年生の児童の利用率が76％と高かった。 貸与された機器の利用内容は、全体で「学校の宿題での利用」が59％と最も多く、以下「学校のオンライン授業」（30％）、「学校の連絡事項」（25％）、「学校の健康観察」（12％）、「学校の出欠報告」（6％）と続いた。 貸与された機器の家庭での利用内容は、2021年と比較して2023年は「学校の宿題での利用」が上昇している一方、「オンライン授業」は減少傾向にあった。同研究所は、オンライン授業は新型コロナウイルス感染症の影響が大きかったためだと述べている。なお、健康観察・出欠の報告は家庭で所有している情報機器での利用が多かったという。
