提供：ウエルスアドバイザー社

　世界的に株価のボラティリティ（価格変動率）が高まっている。国内株式を代表する株価指数である日経平均株価は、５日に過去最大の下げ幅４４５１円安と急落したものの、一転して翌６日には過去最大の上げ幅３２１７円高と急反発した。５日の下げによって日経平均株価は３万１４５８円となり、２０２３年６月当時の株価水準になった。まるで時計を１年間巻き戻したような感覚になる。今年１月にスタートした新ＮＩＳＡに乗り遅れたと感じていた人たちが、株価急落を受けて一斉に動き出したかのような動きになったのではないだろうか。ただ、これほどの価格変動は、簡単には収まるものではない。しばらくは余震のような揺れがあるだろうし、５日の下げを上回る大きな動きがこれから起こってもおかしくなはい。「市場の先行きを予測することはできない」という前提に立って、慌てることなく対策を講じたい。その対策は「分散」という基本行動に尽きる。

　２０２０年３月の「コロナ・ショック」による急落から後の市場は、「ＤＸ（デジタル・トランスフォーメーション）」、そして、「ＡＩ（人工知能）」といった技術革新によって新しい社会が動き出すことを先取りするような動きになった。それが極端に進んだのが２０２３年の「マグニフィセント・セブン（Ｍ７）」が大活躍する相場だった。米国を代表する株価指数である「Ｓ＆Ｐ５００」の上昇は、Ｍ７の７銘柄だけで説明ができてしまうほど、「上昇するＭ７」と「上昇しないＭ７以外」というくっきりした対比になった。

　その結果、Ｍ７の影響度合いが強い「ＮＡＳＤＡＱ１００」や「Ｓ＆Ｐ５００」といった株価指数が大きく上昇し、Ｍ７以外の銘柄に投資する比率が高い「ＭＳＣＩコクサイ」（先進国株式を対象とした株価指数・除く日本）や「ＭＳＣＩ　ＡＣＷＩ」（新興国株式を含む全世界株式を対象とした株価指数）などとの格差が広がった。また、Ｍ７により集中投資することを志向した「ＦＡＮＧ＋」や「Ｓ＆Ｐ５００トップ１０指数」などに投資するファンドにも人気が高まった。