能登半島地震の発生から半年。被災地での救助技術研修会に参加した消防士たちの志
2024年1月1日に能登半島で発生した「令和6年能登半島地震」。最大震度7を記録したこの大災害では、全壊家屋8,408棟を含む住宅被害が12万5,976棟にも上り、災害関連死を含む260人の尊い命が奪われるなど（2024年6月25日時点）、被災地に甚大な被害をもたらしました。 日本財団では、発災時から継続的に被災地での災害支援を行ってきました。 なかでも技術系ボランティア団体「DRT-JAPAN（ディーアールティージャパン）」（外部リンク）と連携を強化し、道路啓開や倒壊建物の二次災害対応、行方不明者の捜索など、多岐にわたる支援を展開しています。 そして6月10日・11日には、全国の消防士を対象に発災直後を想定した救助技術研修会を開催。所有者の許可のもと倒壊した木造家屋を使った、いち早く人命を救うための実地訓練を行いました。 今記事ではその様子と共に、参加した消防士たちのそれぞれの思い、防災における志について話を伺いました。
災害現場における人命救助に役立つ「生きた学び」
6月10日の朝、石川県珠洲市にある蛸島（たこじま）漁港に40人近くの消防士たちが集まりました。DRT-JAPANと日本財団の主催による救助技術研修会に参加するためです。 この日は、能登半島で活動する地元の消防士から富山や愛知、京都、大阪など、西日本地区で活動する消防士が参加。彼らに共通するのは、「被災者の命を救いたい」という思い。そのために、災害発災時に役立つ「生きた」救助技術を身につけようと、高い志を持って臨んだ面々ばかりです。 午前中は、バールやチェーンソー、ジャッキといった災害時に活躍する機材の説明が行われました。 倒壊した建物に閉じ込められた人を救出するための正しい扱い方や、いざというときにすぐに使えるよう普段のメンテナンスの方法なども伝授。また素早く救助活動を行う上で知っておくべき基本的な木造建築の構造の説明も。さまざまな災害現場で支援活動に取り組んできた日本財団の職員やDRT-JAPANの重みのある言葉に、消防士たちは真剣な眼差しで耳を傾けます。 そして午後からは、いよいよ倒壊した木造家屋を使った実地訓練がスタート。ジャッキを使って建物を持ち上げる方法や、チェーンソーによる木材の解体方法、バールを用いた建物への進入方法のほか、建物の倒壊危険性を示す兆候といった作業時の安全確保に欠かせない知識も学んでいきます。 実際に倒壊した木造家屋を前にすると、1つとして同じものはないことが分かります。だからこそ、教科書で学ぶのではなく、実地訓練で経験値を積み重ねていくことが重要なのです。 研修会は早朝から夕方まで続きました。それでも参加した消防士たちは疲れを一切見せません。誰かの命を救うべく、自らの技術向上に邁進している姿はとても頼もしく、災害救援体制の発展に向けた兆しが垣間見えるようでした。
