2025年は「リベンジ退職」の年になるかもしれない（海外）
2025年には、雇用市場の状況が改善する見込みがある。 燃え尽き症候群や職場への不満を抱える従業員が「リベンジ退職」を決断する可能性がある。 上司は共感を重視し、有意義なコミュニケーションを行うことで、こうした状況への備えができる。 労働市場が活発化して従業員の不満が高まっている中、2025年には「リベンジ退職（Revenge Quitting）」が顕著になる可能性がある。 ビジネス心理学者のエデル・ホリデイ-クイン（Edel Holliday-Quinn）によると、一部の労働者が燃え尽き症候群になってしまったり、自分が評価されていないと思う理由として、仕事量の増加やハイブリッドワークの方針の変動が影響しているという。 彼女は、2025年は多くの人が「新しい年には新しい仕事」と、考えると話す。 「雇用市場が緩み始めており、フラストレーションを溜め込んできた人々はついに退職する年となるかもしれない。それも静かにではなく、大々的に」とホリデイ-クインは言う。 彼女によると、「リベンジ退職」とは、単に次の仕事に進むために辞めることではなく、自分の意見を示すために辞める行為だという。
燃え尽き症候群と職場の有害性
雇用アナリストたちは以前、「大分断（The Great Detachment）」が職場に蔓延しており、リーダーが直面する最大の課題の一つだとBusiness Insiderに語っている。 2025年は転職がしやすくなるかもしれないことと相まって、雇用主は自社の優秀な人材が次々に職場を去っていく現実を直視することになるかもしれない。 「我々人事部門のリーダーが今行動しなければ、多くの従業員が現在の会社には自分にとってチャンスがないと感じて転職を決意するリスクを冒すことになる」と、企業向け研修プラットフォームのスキルソフト（Skillsoft）CPO（最高人事責任者）のシアラ・ハリントン（Ciara Harrington）はBusiness Insiderに語っている。 「転職市場が活発になり、従業員が他の企業から仕事の申し出を受け始めると、離職率が高まる可能性がある」と彼女は言う。 「もし他の企業がその人を欲しがっているのであれば、その人はあなたの会社でも手元に残すべき人材である可能性が高い」 職場の専門家たちによると、あらゆる業種の従業員が「生産性劇場（Productivity theater）」に参加したり、忙しく働いているようなパフォーマンスをして仕事を乗り切ろうとする傾向が強まっていて、その結果、全体的な労働意欲が低下しているという。 彼らは別の面でも苦しんでいる。従業員福利厚生プラットフォームのビジネソルバー（Businessolver）は、9年連続で6つの業界にわたる2万人の従業員、人事担当者、CEOを対象に、職場における共感の状況について調査を行った。この報告書によると、回答者全体の42％そしてCEOの52％は、有害な職場環境で働いているという。 2023年には人々は仕事に対する不満が募ると、怒りにまかせて求人広告を見て、「怒りの応募（Rage Applying）」をしていた。リベンジ退職も似たようなもので、より良い職に移るという復讐の要素が加わっている。
