寄付先は、地域に根ざした社会的に意義ある活動をしているものの、認知度等の問題により十分な活動資金を確保できていない非営利団体を一つの選定基準としている。金融サービス業に従事する関係者のリソースを活用し、たとえば、反社会的活動につながっていないかなど、各団体の活動実績も踏まえてデューディリジェンス（対象先の精密検査）を多面的に実施して選定している。また、ランニングイベントとして楽しむのみならず、参加者が寄付先を知り、地域への支援活動団体を知るきっかけにもなっているという。また、ＦＩＴの寄付先の中には、寄付金の贈呈をきっかけに成長し、以降に国などの支援を受けられるようになりさらに成長を遂げた寄付先も多い。

　「ＦＩＴチャリティ・ラン２０２４」の共同実行委員長の仲矢裕氏（三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ）は、「コロナ禍で開催が危ぶまれた時も乗り越えて２０周年を迎えることができました。多くの協賛企業、ボランティア、協力企業の力で、毎回５０００万円を超える寄付金を集めるイベントを継続できているということは貴重なことで、この経験を絶やさぬよう、次の１０年、２０年につないでいくことが大事だと思っています。５０００人の参加者が１万人になり、様々な団体が支援できるようになるよう、一層がんばっていきたい」と語った。

　また、同じく共同実行委員長の表寛子氏（ピムコジャパンリミテッド）は、「社会課題は多様化しており、常に新しい社会課題が生まれています。既存の問題も継続的な支援が必要です。次の２０年も、FＩＴ自体が規模を拡大しつ、それに合わせて進化しながら、より一層の支援を続けられる体制を築いていきたいと思います。また、ＦＩＴが、参加者が社会課題を知り、支援に参加するきっかけとなればうれしいです」と継続と拡大の重要性を強調していた。（写真は、「ＦＩＴチャリティ・ラン２０２４」の様子）