2023年はAIの年だった、と言っても過言ではないだろう。この新しいテクノロジーの出現と急速な発展は、拡大と変化と混乱が相まって形作られている、デジタル領域を象徴するような存在にも感じられる。 一方で、デジタルの未来は不透明だ。市場のおけるすべてのプレイヤーが、先の見えないなかでいかに足場を固め、次のステップへと進めるのか模索を続けている。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2024」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに2023年を振り返ってもらい、2024年に向けてどのようなチャレンジを企図し、次なる成長を実現しようとしているのか伺った。 株式会社KIYONOにて、代表取締役を務める清野賢一氏の回答は以下のとおりだ。

──2023年に挙げたもっとも大きな成果はなんですか。

ひとつひとつの積み重ねが成果ですが、市場と顧客課題に合わせたソリューションをいくつか提供はじめられていることです。 1つは「広告効果ちゃんとみえ～る」、もうひとつは特に名称はありませんが、「解約予兆のソリューション」です。 1つ目の「広告効果ちゃんとみえ～る」はデジタルマーケティングの成果を顧客側のデータベースと紐付けてROIを KPIだけでなく任意のKGIから可視化し、マーケティング活動を最適化できます。これはクッキーレスによる計測問題によるPDCAサイクルや、マーケットが伸びない中で発生しているデジタル広告の競争激化からくる費用対効果の厳格化への要求に応えたものです。 解約予兆のソリューションも、サブスクサービスの増加、新規獲得の難しくなるなかでの既存顧客の継続の重要性が増しているなかでの課題解決をと考えたソリューションです。

──2024年に向け見えてきた課題はなんですか。

市場の問題ですが、クッキーレスの影響がいよいよ本格的になってきたことと、改めてツールを導入したけど使いこなせていないという問題の顕在化です。 クッキーレスの問題については、テクノロジーの知見やケイパビリティが必要だったり、代理店的に予算減のリスクもあり、顧客課題にしっかり向き合えていることが少ないように見えます。しかし、クッキーレスの影響はデジタルマーケティングの現場では確実に発生してきていて、来年にはリターゲティング広告にかなりのインパクトを及ぼします。 また、CDPやMAツールなどは、将来的な戦略として導入しつつも運用人材不足、コストの問題などで思ったように使いこなしてROIも出せていない企業は多く、いよいよ見直しがされ始めています。ここに対してKIYONOは顧客起点、ROI最大化の考え方を元に課題を解決するべく向き合っています。

──2024年にチャレンジしたい取り組みを教えてください。

2024年は顧客データ統合基盤構築元年になると予想しています。CDPはすでに普及していますが、顧客データを統合できている企業は多くはないと感じています。 点在されたデータをひとつの箱に集約し、それを使いやすい状態にもっていく事が大事です。かつてDWHが流行った頃と似ていまして、統合分析はできるが、「使いこなせない」。使えるデータ基盤構築を推進したいですね。これは我々というよりも、クライアント企業の皆さまと二人三脚で歩む必要があります。 ・年末年始企画「IN/OUT 2024」の記事一覧