「関東大震災」を圧倒的に超える「南海トラフ巨大地震」…この超巨大災害が日本に与える「衝撃的すぎる被害」
地震大国日本
いうまでもないことだが、日本は地震大国だ。日本は4つのプレートの境界に位置しており、それぞれのプレートがずれるために頻繁に地震が発生する。 【画像】「南海トラフ巨大地震」で日本が衝撃的な有り様に…そのヤバすぎる被害規模 そんな日本で、近代に入って以降もっとも大きな被害を出した地震が関東大震災である。 その被害はすさまじく、2011年の東日本大震災が死者・行方不明約1万8千であるのに対して、なんと関東大震災では死者・行方不明は約10万5千人にものぼっている。さらに全壊・全焼住家も東日本大震災の倍以上となる約29万棟。まさに未曾有の大災害であったといえるだろう。 だが、今後の日本ではこの関東大震災をはるかに超える巨大地震が起こるかもしれないということが予測されている。 それは「南海トラフ巨大地震」と呼ばれる。30年以内に70~80％という高い確率で発生することが予測されており、もし発生すれば甚大な被害を日本にもたらすことになる。 フィリピン海プレートとユーラシアプレートの境で発生する「南海トラフ巨大地震」は、東海地方の南方から九州の東方に至る太平洋一帯が想定震源域とされており、最大規模のものが発生した場合、西日本全域を巻き込む超大型地震となる。
関東大震災との比較
関東大震災のマグニチュードが7.9であったのに対して、「南海トラフ巨大地震」におけるマグニチュードは最大で9.1とされている。マグニチュードが1増えるとエネルギーは約32倍となることから、この地震の規模の大きさがわかるだろう。 もちろん、首都を直撃した関東大震災と「南海トラフ巨大地震」を単純にエネルギーだけで比較することはできない。しかし、「南海トラフ巨大地震」はその被害想定もすさまじい。 関東大震災における死者・行方不明が約10万5千人であったことは先に述べたが、「南海トラフ巨大地震」における死者・行方不明は最大で約32万人ののぼると試算されている。 最大規模の「南海トラフ巨大地震」で予想されるのは、まず非常に強い揺れが広範な地域にわたって襲ってくることだ。東海地方から九州まで、広い範囲で「震度7」の揺れが来る可能性がある。この場合、建物の倒壊など、揺れそのものによる被害が多数発生する。 そして、太平洋を震源域として発生した地震は、次に大きな津波を引き起こす。最大ではなんと34メートルもの津波が沿岸部を襲うとされており、東日本大震災の記憶も新しいが、「南海トラフ巨大地震」でもそれに引けを取らぬ甚大な被害が発生することが予測されている。 そして、関東大震災でも起こったように、発生時間によっては大きな火災があちこちで発生することになる。特に被害が想定される地域には工業地帯が多いことからも、大規模火災はほぼまぬがれないだろう。 だが、今からできる対策もある。 たとえば、揺れに対する対策としては、家具の固定や家具の配置の見直しなどが大きな効果を生む。また、そもそもの問題として耐震がしっかりした住宅に住むことも考えたい。 津波に対しても、日ごろから避難経路を把握しておくことが有効だ。地域にもよるが、地震が来てから津波が来るまでは時間差があることが多い。すぐに逃げる準備さえしておけば、命を守ることは決してできないことではないはずだ。また火災に関しても同様に、避難経路の把握が何より大事になる。 さらに、最大規模の「南海トラフ巨大地震」が発生した場合、その被害地域のあまりの広範さから、救難・救援のリソースが不足する可能性がある。そうなると、すぐには救援が来ないかもしれない。 ということを考えると、やはり水や食料の備蓄は非常に重要なポイントになってくるだろう。できれば、2週間は救援が来なくても生きていけるだけの備蓄をしておきたい。 圧倒的な被害が予測される「南海トラフ巨大地震」。考えるほどに悲観的になってしまいそうだが、いざというときに命を守るためには、あきらめずに今から備えをしておくことが何より肝要だ。 今できることは少なくない。そのとき、命を失わないために、そして大切な人を守るために、対策を怠らないようにしたい。 さらに関連記事<「南海トラフ巨大地震」は必ず起きる…そのとき「日本中」を襲う「衝撃的な事態」>では、内閣府が出している情報をもとに、広範に及ぶ地震の影響を解説する。
現代ビジネス編集部
