昔はもっと早く帰れたのに…

写真：東洋経済education × ICT

精神疾患で休職した教職員数が過去最多を更新した（文部科学省「令和4年度公立学校教職員の人事行政状況調査について」）。前編では、産育休と精神疾患による休職者が相次いだものの代替教員が配置されず、仕事量が増えて自身も体調を崩してしまった山本美佐子（仮名）さんを紹介した。後編では、自身も若い頃に心に不調をきたした経験を持ち、現在は都内の小学校で校長を務める桜井健太（仮名）氏に話を聞いた。現在は管理職として休職者と向き合う立場でもある。 「教員になってかれこれ30年ほど経ちますが、昔はもっと早く帰れました」。都内の小学校で校長を務める桜井健太（仮名）氏は、こう続ける。 「今はやることが増えて、ゆとりがありません。英語やプログラミングが必修となり、ICTも活用しなければならないうえに、コロナやアレルギーへの対応、いじめや不登校の問題など、学校現場には課題が山積しています。課題解決に向けた対策が求められていますが、業務量が多くてとても手が回りません」 小学校で2020年からスタートしている新しい学習指導要領では、英語やプログラミングの必修化など大きな改革が盛り込まれた。変化の激しい社会を生き抜く力を育てるための改革ではあるものの、カリキュラムオーバーロード（過重積載）の可能性を指摘する声も多い。 2021年には、コロナによりGIGAスクール構想が前倒しされ、小・中学校の児童生徒1人に1台の端末が配布された。これまでの学びを一変させる可能性の高いツールではあるものの、その活用に至っては地域間や学校間、また教員間で大きな格差があるのが現状だ。 また特別な支援を必要とする子が増えていることに加え、虐待やヤングケアラーなど子どもたちの安全に関わる家庭へのサポートも増えているという。ただでさえ現場は大変なのに、ここに来て教員不足が追い打ちをかけている。 「代わりがいない、穴があけられないというプレッシャーから、みんな限界まで働いてしまうんです。不調があれば無理せず休めと言われますが、休めません」