IOCが選手への誹謗中傷を非難

　世界中を熱狂の渦に巻き込んだパリオリンピックが閉幕。日本は海外開催の大会では史上最多のメダル数を獲得し、多くの感動が生まれることとなった。 【映像】「ほぼほぼ誹謗中傷だった」段ボールに敷き詰められた手紙を明かす安藤美姫 　ネットにも、日の丸を背負った選手たちにたくさんのねぎらいの言葉が並んだ。しかし、選手に投げかけられたのは、あたたかい言葉だけではなかった。18日、国際オリンピック委員会のアスリート委員会が、今回、選手や関係者に対する誹謗中傷が8500件にも昇ったと発表。「あらゆる形の攻撃や嫌がらせを最も強い言葉で非難する」との声明を出した。 　また、3度のオリンピックを経験した元陸上選手で「Deportare Partners」代表の為末大氏が案じたのは大会後のメディア出演について。  「（五輪後、数カ月の間に）『消費される側』になるか『メディアを活用する側』になるかが分かれます。盛り上げられ、おだてられ、飽きられる。これが消費される典型のパターンです」（為末氏のXから）  　国を代表するオリンピアンに向けられた“誹謗中傷”と、アスリートの“その後の人生”について『ABEMA Prime』で考えた。

■誹謗中傷と批判「寄り添いながらの言葉だったら、ネガティブでも受け止められる」

パリ五輪 期間中に多数の誹謗中傷

　6月、SNS上の法律やガイドライン違反の投稿をリアルタイムでAIが検知し、自動的に削除する仕組みを構築したが、誹謗中傷は止まらなかった。アティーレ法律事務所の長井健一弁護士によると、「誹謗中傷」は根拠のない悪口、人格を非難・侮辱、「批判」は、根拠のある指摘、異なる考え方だという。

為末大氏

　為末氏は「傷つくかどうかと誹謗中傷のラインはセットではない気がする」といい、「やっぱり量の問題だ。“私はあの人嫌い”は、誹謗中傷には多分ならないと思う。2件ならいいけど、500件来たらやっぱりくる。誹謗中傷というラインで引けるのかは、ちょっと疑問がある。プラットホーム側の責任もあるだろうし、色々やらないといけない。それでも限界はあるから、スポーツ界は本気でここの対策をしないと選手がかわいそうだ」と問題視した。