「日本が国際サッカー界に影響力を持つチャンスが訪れた」――元FIFAコンサルタント・杉原海太が語る、Jリーグ2024シーズンの“ビジネス”プレビュー
2024シーズンのJリーグが開幕した。コロナ禍による混乱も一段落し、2026年のシーズン移行を見据えた今シーズンは転換期に入ったと捉えることができる。本記事ではそうした背景をふまえつつ、ビジネス面における今シーズンの注目点を専門家の目線で紹介する。 話を伺ったのは杉原海太氏。2005年にThe FIFA Master 第5期生として修了した後、2006年から8年間勤務したアジアサッカー連盟（AFC）では、Head of Developmentとして各国リーグ・クラブ支援プログラムの立ち上げに尽力。2014年からはFIFA コンサルタントとして、協会・リーグ・クラブのガバナンス、戦略立案・業務改革を推進。現在はデータコンサルタント集団『Twenty First Group』のアジア担当コンサルトを務める氏から見たJリーグのポテンシャルとは。 インタビュー・文 玉利剛一（フットボリスタ編集部）
日本人選手に対する過小評価は少しずつ欧州でも変わりつつある
――2024シーズンのJリーグが開幕しました。今回は『ビジネス面におけるシーズンプレビュー』がテーマです。 「現状の整理からお話すると『コロナ前に戻った』という認識でいます。つまり、チケット、スポンサー、マーチャンダイジング（グッズ収入等）といったスポーツビジネスにおける中心的な収入が回復してきた。リーグ全体で考えても、契約内容を変えながらもDAZNさんや明治安田生命さんとのパートナーシップで財務基盤が安定しているのは大きい。ここは村井（満）前チェアマンを中心とした前体制の大きな功績と言えるのではないでしょうか」 ――「伸びしろ」という観点ではいかがでしょうか？ 直近のJリーグクラブ経営情報開示資料を見ると、J1クラブにおける年間売上高の上位は80～60億円程度。ここから入場料収入やスポンサー収入が急に倍増するような可能性は低い中で、杉原さんの専門分野でもある『国際化』をキーワードに見解を伺わせてください。 「今のままでは、伸びしろに限界があるという見解は同じです。だからこそ、リーグやクラブは東南アジアを中心とした『アジア戦略』に力を入れている。具体的にはプレシーズンマッチの開催や放送権の販売、（クラブの）親会社によるアクティベーションなどです。ただ、それらがクラブに何十億円といった規模の売上をもたらす可能性は低いかもしれません」 ――『国際化』をキーワードに考えた場合、高いポテンシャルがあると考える人も多い『移籍金』について触れない訳にはいきません。シーズン移行の議論とセットでよく語られるテーマでもあります。 「私はここ20年の国際サッカー界で最も変化した領域の1つが移籍金ビジネスだと思っています。グローバル化の流れで経済的に肥大化した欧州ビッククラブの事がよく話題になりますが、そのことと移籍市場に流れ込んできた彼らのお金を戦略的に収入源とした（ベンフィカやアヤックスといった）欧州中堅クラブの移籍金ビジネスは、コインの裏表の様なものだと感じています。話を日本に戻すと、日本は育成面で成功している世界でも有数の国の1つだと認識していますし、ポテンシャルの高い選手たちもたくさんいる。一方で移籍に伴うマネタイズにおいては改善の余地があるのではないか……そういう認識です」 ――国際移籍のマネタイズに関しては『Jリーグでの活躍が欧州では評価されにくい』現状は論点の1つです。つまり、Jリーグから欧州クラブに移籍するタイミングでは高い移籍金を得るのは難しい。 「少なくともこれまでは、（高い移籍金を得るのは）難しかったでしょう。ベルギーリーグなど（の欧州中堅リーグ）をファーストステップにして、そこで活躍することで初めて欧州5大リーグに高い移籍金を伴う移籍ができる。ただ現在、日本人選手に対する過小評価は少しずつ欧州でも変わりつつあるように感じます。三笘（薫）選手や冨安（健洋）選手があれだけ活躍している影響もあると思いますし、直近の事例だと鈴木彩艶選手の移籍金は高い評価がされていたようですよね」
