投資家からの注目度が高い半導体業界。どのような企業がどうやって儲けているのか（写真：alexgrec／PIXTA）

ITの急速な進歩に加え、新型コロナ禍や人口減少、原料価格高騰、脱炭素化の動きなど、競争環境は刻々と変化している。現状のビジネスは持続可能か、今後勝てる分野はどこかといった、ビジネスモデルを見極めるニーズは高まっている。 2月20日発売の『週刊東洋経済』 では「もうけの仕組み100」を特集。『会社四季報 業界地図 2023年版』（小社刊）に載っているものを中心に100業界をピックアップ。各業界のビジネスモデル、つまり「もうけの仕組み」を、利益率や採算の決定要因などにこだわって図解している。本記事では、その中から注目の業界を紹介する。 （本記事は「 東洋経済オンライン 」でも有料会員向けに配信しています）パソコン、スマホ、自動車、家電──。これらすべての製品には半導体が搭載されている。普段はまったく意識していないものの、今や半導体は生活に欠かせない存在といってもいい。 半導体を製造するためには、継続的に巨額の投資が必要となる。半導体を搭載する製品の増加に伴って需要が伸び続けているうえ、製造技術の進展に応じた新たな生産ラインを次々に立ち上げなければならないからだ。 そんな中、半導体のもうけの仕組みも進化してきたが、とくに肝心なのが「水平分業化」だ。1970年代前半までは設計・製造・テストなどの工程を1つの半導体メーカーが行うのが一般的だった。当時は半導体製造装置まで半導体メーカーが内製していたほどだ。しかし、年を経る中でそれぞれの工程を専門とする企業が登場し、役割分担が進んだ。