大量のがれきで埋め尽くされた土地の写真を手に説明する釘子明さん＝岩手県陸前高田市で2014年11月28日、本人提供

東日本大震災の悲劇を繰り返すまいと、被災地では語り部たちが教訓の伝承に取り組んできた。1月の能登半島地震など全国で自然災害が多発し、命を守るためにも伝承の重要性は増すばかりだ。一方で、資金や後継者の不足から活動の継続に不安を抱く語り部は多く、支援を求める声が上がっている。 【グラフ】年々不安が増加…活動継続に苦慮する語り部団体

被災地の現状伝えたい

津波が襲った直後の岩手県陸前高田市の市街地＝2011年3月12日

「このままでは、私のような個人では活動を続けられない」。岩手県陸前高田市で語り部をする釘子（くぎこ）明さん（65）は2023年の年の瀬、高台に再建した自宅のリビングでつぶやいた。 釘子さんは13年前の3月11日、母親を連れて地域の公民館に避難したが、自宅は津波で全壊した。その後、避難所で運営の中核を担い、無料共同浴場「復興の湯」の運営に携わるなど、被災者の生活環境の改善に尽くした。 高校時代からカメラに親しみ、被災状況や避難所の様子を撮影していた。ホテルマンとして30年間働き、初対面の人にも自然体で接することができた。震災翌年に所属したNPOで首都圏の大学生らに体験を語るうち「多くの人に陸前高田の状況を伝えるのが自分の仕事」との思いを深めた。 「復興まで伝え続けたい」と願った。活動を継続するには経済的な安定が必要と考え、当初から語り部をなりわいとすることを目指した。対外的な信用を得るために一般社団法人を設立し、釘子さんと事務員の2人でスタートした。現在は市内をバスで巡りながら話す場合は1万5000円、市内での講演会は3万円、市外の講演会は5万円――などで請け負っている。

来訪者減で経営厳しく

宮城県東松島市の震災復興伝承館。津波被害に遭ったJR旧野蒜駅の駅舎を改装して活用している＝2023年2月16日

団体客が多かった14年は約1万2500人を受け入れ、朝から晩まで説明する日が続いた。その後は訪れるボランティアが少なくなったことなどから減少し、新型コロナウイルスの感染が拡大した20年は800人弱に落ち込んだ。21年にオンライン講話も始めたが回復は鈍く、今も年間1000人程度にとどまる。19年秋に開館した市内の県営施設「東日本大震災津波伝承館」が入館無料のため、伝承館に訪問客が流れ、語り部の利用者が減ったと釘子さんはみている。 来訪者の減少で法人経営が厳しくなり、設立時から月給12万円で雇っていた事務員には2年弱で退職してもらった。コロナ禍で収支は赤字となり、自分の給料を月20万円から12万円に減額したが、それも捻出できない状態が続く。得意のアユ釣りやシロウオ漁の売り上げなどでしのいでいる。 一方、語り部活動には経費がかかる。パソコンや復興状況を撮影するカメラ、資料や写真の印刷用のプリンターといった機材は酷使するため故障が早く、買い替えの出費は痛手だ。年間約11万円の法人税は負担が大きく、解散を考えている。「語り部の話を聞くことは震災の疑似体験に等しい。意義深い活動だ」と自負するが、資金不足は活動の継続に致命的だ。