景気後退懸念が強まるかもしれない2023年は「配当」に注目して銘柄を選んでみるのも一法だ（イメージ写真：patrykkosmider／PIXTA）

『週刊東洋経済』2022年12月17号 （12月12日発売）では「総力戦で勝つ! 株の道場」を特集。12月16日に発売となる 『会社四季報』2023年1集（新春号） のデータを先取りする形で、2023年相場の攻略法などを解説している。その中から本記事では、新年相場で試してもらいたい、新春号を活用した投資法を紹介する。成長株投資は高リターンを期待できるがリスクも大きい。2023年はアメリカの景気後退懸念が強く、株価の先行きが不安だ。そんなときに着目したいのが「高配当株」投資。配当利回りの高い株を中長期で保有し、配当金を定期的に受け取ることで手堅く稼ぎたい、という人向きの投資法だ。 直近の配当利回りは高水準。東京証券取引所プライム市場銘柄の配当利回りは2.23％（2022年10月の単純平均、2022年3月までは東証1部銘柄）。1998年からの平均値1.56％を大きく上回り、リーマンショックやコロナショックのときに迫る。 高配当株投資をするときは減配リスクの低い株に絞ることが肝心。配当利回りは1株当たり配当金を株価で割って算出する。利回りが高い株は、配当が多いにもかかわらず株価が安い。財務悪化や減配が懸念され、株式市場で不人気になっている可能性がある。 減配リスクの低い株に絞るにはどうしたらいいか。「いちばん重視すべきは時価総額が大きいこと」と解説するのは楽天証券経済研究所長の窪田真之氏。時価総額の大きい銘柄に、財務や収益力に大きな問題のある銘柄はほとんどないからだ。