従業員数が増えている企業は株価も上昇傾向にあるのか、検証してみた（写真：編集部撮影）

前回（3月4日配信）の本連載 では、「平均年間給与」を使った投資戦略を紹介しました。基本的には平均年間給与が高い企業のほうが株式パフォーマンスがいいというものです。給与が高ければ、優秀な人材を雇うことができますし、従業員の仕事のモチベーション向上にもつながるため、それが企業の売り上げ拡大や利益の上昇につながるからと考えられます。 平均年間給与については、金融庁が運営する「EDINET」で誰でも閲覧可能な、有価証券報告書で開示されています。そもそも有価証券報告書の目的は「投資家に対し、投資判断に有用な情報を開示すること」ですから、平均年間給与は投資指標として効果的な活用が期待されているものです。 「会社四季報オンライン」では、四季報銘柄ページの「長期業績」タブを見ると、「従業員表」に過去5年間の平均年収が掲載されており、有価証券報告書をわざわざ探さなくても簡単に調べることができます。 さて、今回と次回（4月8日配信予定）の本連載では、同じく「従業員表」に掲載されている（連結）従業員数の情報を用いた投資戦略を紹介します（上表の□）。従業員数も平均年間給与と同じく、一般には投資指標としてあまり利用されてはいません。しかし、有価証券報告書で開示されており、投資判断に有用な情報となりうるものです。