学校で教わった「国語・数学・理科・社会・英語」より役に立つ…会社が滅びても食べていける人の"必須スキル"
■早めに「第2の人生」の準備をしよう 私たちが第2の人生を始める時期は、60歳になる前にやってくるでしょう。早い人は30歳から始めなければならないかもしれません。 その理由はふたつあります。 1.企業の寿命が短くなった アメリカの企業の寿命は1935年には90年、1970年には30年、2005年には15年と徐々に短くなっています。 これからはどうでしょうか? さらに短くなるでしょうか? これらを見守ってきたAmazonの前CEOジェフ・ベゾスは言いました。「Amazonもいつかは潰れる」。 2.人工知能が主体となる第四次産業革命が起こった 人工知能はまず弁護士、医師、薬剤師、トレーダーのような高職能、高収入の仕事を担うようになり、次に低職能、低収入の仕事を代替するでしょう。ふたつの事例で説明します。 まず高職能、高収入の事例です。 2013年、投資銀行のゴールドマン・サックスに、Kenshoという人工知能が入社しました。Kenshoは入社後たった3時間20分で、600人のトレーダーが1カ月かけて処理する仕事を終えてしまいました。 その結果、598人が退職し、ふたりだけがKenshoを補助するために残ったのです。 2016年にはIBMがつくった人工知能Rossがニューヨークのとある法律事務所に入社し、韓国では嘉泉(カチョン)大学の吉(キル)病院で人工知能の医師Watsonが導入されました。 低職能、低収入の事例では、食堂やコンビニで注文を受ける、タッチパネル式セルフレジや無人店舗などが代表的です。低職能、低収入の仕事の代わりはすでに用意されています。しかし、人間の労働力のほうが人工知能を導入する費用よりも安いため、現状維持されているだけなのです。 ■誰でも失業する危険性がある 企業も無人自動化の導入で人の労働を代替できるところを、社会的な衝撃を緩和するために政府支援に留めています。 2021年10月、ジョブコリア〈韓国の求人サイトのひとつ〉のアンケート調査によると、今後人工知能やロボットに取って代わられる可能性の高い職業分野や産業の1位は各種生産業と金融業が占めました。チャットGPTに代表される生活の中の人工知能は、私たちの仕事をさらに不安なものにしています。 ここまでを整理してみましょう。 「今の大人たちは、いつでも人工知能や機械と交換可能である。人件費が交換するための費用よりも高ければ、今すぐにでも。さらに、学校で学んだ技術は、卒業もしないうちに使いものにならなくなるかもしれない。就職しても会社の寿命が短いために、すぐに次の職場の準備をしなければならない」ということです。