左からテレビ朝日 報道局 クロスメディアセンターの佐藤俊輔氏、山野孝之氏

テレビ朝日が運営するYouTube公式アカウント『ANNニュースチャンネル(ANNnewsCH)』のチャンネル登録者数が2024年3月、400万人に到達した。ニュースだけを配信するチャンネルとして、同局の報道局 クロスメディアセンターが2009年9月に開設したANNnewsCH。テレビ局が運営しているチャンネルならではの強みはあるのだろうか。マイナビニュースでは同部署所属で、社会部やアメリカ特派員、報道ステーションの担当を経て昨年7月からデジタル統括担当部長を務める山野孝之氏、報道局で20年間カメラマンを務め、2019年の夏からプロデューサーを務める佐藤俊輔氏にインタビュー。 【写真】佐藤俊輔氏、山野孝之氏カットほか(全4枚) 後編では、テレビ局の報道局が誇る“インフラ”の強みや、地上波とは違う、YouTubeというプラットフォームの特性とニュースの親和性について話を聞いた。(本記事記載の登録者数は2024年4月現在)

■テレビ局のインフラを最大限に活用できるYouTubeの利点 ――YouTubeにはニュースを伝えるアカウントがたくさんありますが、テレビ局が運営するチャンネルならではの強みはありますか。 山野：記者、カメラマン、系列局、海外の支局、ヘリコプター、中継車と、国内外のニュースを素早く伝えるための足腰となる“インフラ”がしっかり整っているのはテレビ局ならではかなと。 ――ヘリコプターを飛ばしての大規模な取材ができるのは、テレビ局ならではだと感じます。 山野：地上波の限られた時間だけではなく、YouTubeという時間制限のない場所でも映像を配信していくことでインフラをフル活用できるので、局として維持費をかける意義にもつながります。地上波で使う数分間のために、ヘリを長い時間飛ばしたり、記者やカメラマンが数時間、数日レベルで現場を取材していたりする。その時間をYouTubeで有効活用できるなら、使わない手はないなと。最近は、地上波ではできないライブ配信にも力を入れています。