「銭湯」と「スーパー銭湯」の決定的な違い
――今回は温泉ビジネスの今後について伺いたいと思っています。浴場数の推移を見ていくと、「一般公衆浴場」であるいわゆる銭湯が減ってきていて、「その他の公衆浴場」に分類されるスーパー銭湯やサウナなどは2012年からほぼ横ばいの状況です。 山崎 そうですね。銭湯は事業継承などがうまくいかなかったりして、少しずつ減っています。一方でスーパー銭湯は新しい形態のお店がいろいろとできていて、一定数を維持しています。 堀江 昔、銭湯は儲かったんですよ。昭和40年代くらいまでは家に風呂がなかったから、みんな銭湯に行っていた。それに、銭湯には補助金みたいなのもありますよね。 山崎 はい。銭湯には上下水道料金や固定資産税の減免などがあります。これは、入浴料金の上限が決まっていることやこれまで公衆衛生のインフラとして機能してきたからです。一方で、スーパー銭湯には補助金がありません。 堀江 だから、銭湯はボロ儲けだったんですよ。何も工夫をしなくても良かった。それでもお客さんが来てくれたんです。言葉を選ばずに言うと、多くの銭湯はやる気がなかったんですよ。でも最近は、やる気のあるごく一部の銭湯が事業継承して店舗数を増やしています。
山崎 そうですね。銭湯にクラフトビールが置いてあったり、サウナ特化型だったり。新しい流れができていて、それが話題になっています。 ● 街の銭湯とスーパー銭湯の 違いはどこにあるか ――ちなみに、銭湯とスーパー銭湯は法律的な区分が違いますが、その特徴を教えていただけますか。 山崎 はい。「一般公衆浴場」と「その他の公衆浴場」は認可上の免許が違うだけで、浴場の施設などに大きな違いはありません。ただ、一般公衆浴場は公衆衛生の観点で作られているため、浴場数が制限されていて、入浴料金の上限も決められています。そのため、規制業種に近いと思います。 一方で、「その他の公衆浴場」は、浴場数の規制はありませんし、入浴料金も自由に決められます。そして、ボディケアやホテルが併設されているなどいろいろな業態があります。 ――東京都の「一般公衆浴場」の銭湯の数は戦後のピーク時には約2600店舗あったのが、現在は約500店舗まで減っています。にもかかわらず、1浴場あたりの平均入浴者数は増えているようですが、その理由はなんですか?