「アップル参入の可能性も」、折り畳みスマホ出荷8倍に
MM総研が28年度予測
MM総研（東京都港区、関口和一所長）は9日、国内における折り畳みスマートフォンの出荷台数が2028年度に23年度比約8倍の181万台になるとの予測を発表した。フィーチャーフォン（従来型携帯電話）に慣れ親しんだ経験のある40代以上や、技術志向の若年層を中心に普及が進むとみている。 【写真】モトローラの「折り畳みスマホ」 日本の折り畳みスマホ出荷台数は23年度で22万5000台と、スマホ全体の0・9％にとどまる。参入メーカーも4社と少ないが、「今後は国内・海外を問わず増加する可能性は高い。世界のスマホ出荷台数で1、2位を争う米アップルが参入してくる可能性も十分にある」（MM総研）。 MM総研は折り畳みスマホを①ディスプレー自体が折り畳める端末②横開き、縦開きの両方を含む―と定義する。「今後はロール型（巻き型）などの新たな形状が登場することも予想される」（同）。参入メーカーや端末の品ぞろえが増えることで市場の拡大が加速すると考えられそうだ。
