復興住宅の今、TikTokで若者へ…「HAT神戸」住民30人の思い発信
SNS活用「東日本」「能登」でも
被災者の視点で震災の記憶や現状を伝えようと、行政や住民がSNSなどを使って動画を発信する取り組みが各地で広がっている。 宮城県は「復興支援・伝承課」の公式ユーチューブチャンネルで、東日本大震災を経験した被災者の体験談や防災に関する講義を配信している。「高齢化する語り部の体験・教訓を残したい」と始めた。中国語版や英語版もある。 石川県輪島市門前町で衣料品店を営む下口十吾さん（47）は、自身のユーチューブチャンネル「15Channel」で、能登半島地震の被災地の現状を伝えている。「門前の様子を知ってほしい」とカメラを回し続けて制作した動画は80本を超える。下口さんは「刻々と変わる現状を記録に残したい。今後の災害対策の参考にもなればと思っている」と話す。
