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習い事や家族旅行は贅沢？子どもたちから何が奪われているのか？ 低所得家庭の子どもの約3人に1人が「体験ゼロ」、人気の水泳と音楽で生じる格差、近所のお祭りにすら格差がある……いまの日本社会にはどのような「体験格差」の現実があり、解消するために何ができるのか。 【写真】子ども時代に「ディズニーランド」に行ったかどうか「意外すぎる格差」 発売たちまち6刷が決まった話題書『体験格差』では、日本初の全国調査からこの社会で連鎖する「もうひとつの貧困」の実態に迫る。 *本記事は今井悠介『体験格差』から抜粋・再編集したものです。

小さな担い手たち

子どもの体験格差に抗い、是正するための5つの提案を見てきた。その提案はすべて「社会」に対して向けられたものだ。 だが重要なことに、最終的に現場で子どもに「体験」を提供するのは一人ひとりのコーチであり、講師であり、指導者である。つまり、大人たちだ。親子や家族という関係性ではない大人たちが、同じ社会で暮らす子どもたちに「体験」を伝える。かれらがいなければ、体験格差を是正しようとする社会的な試みはほとんど意味をなさないだろう。 例えば、ドイツでは日本のNPOに似たフェアアイン(Verein)と呼ばれる主に非営利の組織が60万以上も存在し、子どもたちの「体験」のあり方にも深く関わっている。 フェアアインとは、同じ趣味や目的を持つ市民たち自身が団体をつくり、その活動を行政も助成金や税制といった資金面などからバックアップするような仕組みだ。教育学者の藤井基貴氏によると、こうした政府と市民との関係性は「補完性の原理」に根ざしているという。 サッカーのフェアアイン、釣りのフェアアイン、音楽のフェアアインと、多種多様なフェアアインが存在し、複数のスポーツができるようなフェアアインもある。一人が複数のフェアアインに参加することも少なくないという。なお、ドイツのプロサッカーではハンブルガーSVなど名前に「SV」とついているクラブも少なくないが、これもシュポルト・フェアアイン(スポーツのフェアアイン)を略したものだ。 ドイツの人口は8000万人台で日本より少ないが、60万以上というフェアアインの数は、日本のNPO法人の総数である5万に比べてかなり多い。なお、総務省による経済センサスでは、スポーツや音楽、書道などを含む「教養・技能教授業」の事業所数が7万強となっている(このうち、従業者数一人の事業所が半数以上、一~四人以下の事業所が8割以上を占める)。 いずれにせよ、ドイツと日本とを比べると、ドイツではより多くの非営利組織が、そして地域の多くの大人たちが、子どもたちの「体験」に関わっていそうだ。 もちろん、日本にもこうした「小さな担い手」と呼べるような人々がいないわけではない。地域で「体験」の機会を提供する小規模な事業者の中には、事業の継続や利益だけを求めるのではなく、社会への貢献や多様な子どもたちのサポートを志向する方々が確かに存在する。 自身が生まれ育った東京都墨田区で10年ほど前から「る・みゅう音楽教室」を運営し、ピアノとオーボエを教えている加古文子さんがその一人だ。 彼女自身、二人の子どもを育ててきたシングルマザーでもある。自らの子どもたちの発達障害や不登校に悩んだ経験、経済的な厳しさゆえに子どもに音楽を習わせるのを断念せざるを得なかった経験などから、「誰もが心地よく通える教室を」との願いを込めて音楽教室を開いたという。そのため、月謝は5000円に抑えている。 うちみたいに暴れちゃう子や小さい子がいても通いやすい教室があればいいなと思ったんですよね。それで、自分で実現してみようかなと。だからうちの教室は、妊婦さんでも赤ちゃんでも、元気のいい子でもおとなしい子でも、どんな子でも心地よく通える場所になればいいなと思って。 そう話す加古さんの教室には、ピアノを弾く部屋とは別に、子どもたちが自由におもちゃで遊んだり、保護者がソファでくつろいだりできる部屋も設けられている。加古さんはここで音楽を教えるにとどまらず、子どもたちから悩みを聞いたり、親たちからの子育ての相談にも乗ったりしているという。 加古さんのような存在は、子どもの福祉や格差解消という視点からは少し見えにくい。どうしても行政やNPO、ボランティアなどに目が行ってしまいがちだ。 しかし、現実には、子どもたちにとって、保護者たちにとって、加古さんのような存在が助けになっている事例と数多く出会ってきた。わかりやすい「支援」の文脈にはつながっていないが、実際は地域の小さな「体験」の場で色々な形で支えられているという人々は数えきれないほどいるはずだ。 非営利のフェアアインに近い社会的なモチベーションで事業に取り組んできた人々はほかにもたくさんいる。例えば、沖縄県那覇市で空手教室「究道館 緑川道場」を営む緑川徹也さんを紹介したい。 緑川さんは本業の映像制作業の傍ら、毎週土曜日に夫婦で空手道場を開き、子どもたちに沖縄空手の指導をしている。月謝は3000円。教室に通う子どもの中には、家庭に複雑な事情を抱えている場合もある。 「僕は自分のことを、子どもたちをわが子のように見守る"近所のおっちゃん"のような存在だと思っている」と話す緑川さんは、「どんな子であっても分け隔てなく接する」こと、そして「決して距離感を空けすぎず必要なところで手を差し伸べる」ことを大切にしているそうだ。生徒たちの送迎を手伝ったり、LINEで親や子どもからの悩み相談に応じたりもしている。 加古さんはフルタイムでピアノ教室を運営しているが、緑川さんのように別の本業を持ちつつ「体験」の場を副業的に営む人々もいる。かれらのような人たちが、日本中の様々な地域に、きっといるはずだ。読者の中にも、自分が暮らす地域の「加古さん」や「緑川さん」が思い浮かぶという人が多くいるだろう。