東工大・東京理科大・芝浦工大…大学工学系「女子枠」に大注目、定着への道筋は？
選抜法分け公平性確保
大学の工学系で女子学生が少ない状況を変えるため、通常とは別の選抜法で女子を増やす「女子枠」が注目されている。ポイントは「学力不足の女子を受け入れるのか」といった誤解をいかに解くかにある。今春の2024年度入試から始めた東京工業大学と東京理科大学に加え、蓄積のある芝浦工業大学の例から女性枠の定着に向けた道筋を明らかにする。（編集委員・山本佳世子） 【グラフ】大学による女子枠導入の推移 女子枠を設ける大学の増加は数年前に文部科学省が「多様な背景を持つ学生の選抜を推奨する」という通知を出したのがきっかけだ。その例に理工系分野の女子が挙げられた。「山田進太郎D＆I財団」は1月に、女子枠の実施・予定の約40大学にアンケートを実施。回答24大学のうち9割が23年度以降だった。今春、新たに導入を発表したのは京都大学、大阪大学、室蘭工業大学など。流れはしばらく止まりそうにない。 受験と性別の切り口では6年ほど前に発覚した医学部の入試差別がある。「医師になっても女性は出産・子育てと現場を離れがちで好ましくない」と、同じ試験の合格点に男女差を付け、それを伏せていた。 そのため文科省の通知では、留意点に「社会的な障壁を除く一助になるという、合理的理由」と「選抜区分を分けた実施」を挙げた。同一選抜における特定の属性での扱いは変えられないが、別の選抜法なら公平性に反しないという解釈だ。 性別をはじめ多様性重視は産業界でも大きな動きだ。しかし富士通の時田隆仁社長は「産業界における性差の公平性や機会均等の取り組みは、業種業態でかなり違う」とみる。それだけに出身の東工大の益一哉学長から面談で説明を受けて、「社会全体の課題に対し、大学の取り組みは産業界にポジティブに作用する」と期待を寄せている。
過半数が年内入試 自由な設計、異能引き出す
女子枠に対する批判は「レベルが下がる」「逆差別だ」というものが中心だ。それは日本の大学入試が筆記の学力試験による「一般選抜」が中心で、試験勉強の努力と重ねて重視されたためだ。 しかし、状況は急速に変わっている。「総合型選抜」「学校推薦型選抜」を合わせた「年内入試」は23年度入試で半数を超えた。女子枠はその一つに過ぎない。 東京理科大の石川正俊学長は「かつては社会が求める課題解決力と、一般選抜でみる能力が近かった」と振り返る。しかし「今、求められる“これまでにない視点を持つ人材”は、違う能力を持つ人を集めたキャンパスで育成するしかない」と強調する。 年内入試は設計の自由度が高く、学生のさまざまな魅力を引き出せる。学生確保に苦労する大学では学力不問に近い設計もあるが、トップクラスの多くの大学も導入に動く。 年内入試の導入率は旧帝大でも1割程度は珍しくない。突出する東北大学は現状で約3割、将来は10割へと意気込む。東工大も女子枠設定前から約1割を占める。東工大では奨学金でも地方出身者や、家族の中で初めて大学に進学する「ファーストジェネレーション」向けなどを用意し、従来の単一カルチャーから脱却して多様性を高めるというメッセージを発信している。
