抗がん剤が検出された主な場所（イメージ）

　抗がん剤に関する九州大や第一薬科大などのチームの調査結果からは、付き添い家族が小児特有の事情によって、抗がん剤の曝露リスクにさらされている実態が浮かび上がった。子どものつらい闘病生活を支えつつ、家族のリスクをいかに減らしていくか。両立に向けた実効性のある対策が急務となっており、専門家は議論を加速させる。（中村直人） 【一覧表】小児がんの主な晩期合併症

　「家族は日常的に付き添い、生活援助を行っているが、医療従事者と比べると対策が十分ではない」。調査を担当した第一薬科大の野田優子講師（看護学）は、小児がん患者の家族が置かれる現状をこう説明する。

　抗がん剤はがん細胞を攻撃する一方、正常な細胞にもダメージを与える作用がある。種類によっては皮膚や神経、消化器などに悪影響が及び、頭痛や嘔吐などの症状が出る恐れもある。

　厚生労働省は2014年、日本看護協会などに対策を徹底するよう求める通達を発出。関連学会は「曝露を限りなくゼロに近づける」ことを目的としたガイドライン（指針）を策定した。

　各病院は医療従事者が抗がん剤を扱ったり、点滴で投与された患者に接したりする際、手袋やガウン、マスクを使うなどの対策を取っている。このため、チームの調査では医療従事者からは抗がん剤の成分が検出されなかったとみられる。

　一方、付き添い家族らを念頭に置いた対策は定められておらず、詳しい実態も分かっていなかった。

　調査では患者の肌着のほか、病室の洗面台やドアノブ、ベッドの柵でも抗がん剤の成分が検出された。チームは、家族が衣服や寝具などを素手で触って皮膚から吸収したり、気化した成分を吸い込んだりして体内に取り込んだとみている。

　子どもは食事やトイレなどの身の回りのことを一人でこなすのは難しく、大人の助けを必要とする場面がある。また、親と一緒にいることは、子どもにとってつらい治療の支えになる。

　付き添い家族の曝露対策について、22年から検討を続けている日本小児がん看護学会も、こうした現実を重視している。