「あなたの会社はZ世代に嫌がられるような採用活動をしていませんか？」――そう語るのは、ワンキャリア取締役の北野唯我さん。「常に人手不足」「認知度が低い」「内定を辞退されてしまう」「外資系との給与さが開いている」といった多くの採用担当者、経営者の悩みを解決するため、北野さんが執筆したのが、著書『「うちの会社にはいい人が来ない」と思ったら読む 採用の問題解決』です。これまで属人的で全体像が見えなかった採用活動を構造化し、3000社以上の企業の採用支援実績、180万人の求職者のデータに基づいた「新しい採用手法」を紹介した一冊です。この記事では、本書より一部を抜粋・編集して紹介します。 ●　「評判」と「認知率」を上げよう 　いい人が採用できる「企業イメージが強い会社」というゴールを目指すためには何をすればいいのか 　その前提として、当社ではこれまであいまいに語られてきた「イメージ」を、データで可視化することにした。具体的には、自社の「評判」を示すクチコミの点数と、自社の「認知率」を示すお気に入り数（＝人気度）という、2×2のマトリックスを作成し、ここにすべての企業を位置付けている。 　実際に、日本のプライム上場企業・人気企業を中心にした実例を見てみよう。図は、当社のデータ（新卒採用）をもとに作成したもので、縦軸がクチコミ点数、横軸がお気に入り数（＝人気度）を表している。クチコミ点数は5点満点で、インターシップや説明会、選考などの体験を実際の求職者に評価してもらったもの。お気に入り数は学生が「ONE CAREER」のサイト上で企業別に登録した数になっている。 　企業イメージの最終ゴールとしては、このマトリックスの「右上のエリア」を狙っていくことになる。このエリアの会社を見ればわかるように、企業イメージは極めて強固で、採用の「勝ち続ける仕組み」が構築できている。 　右上にいる企業は 　・三菱商事 ・野村総合研究所 ・三井物産 ・三井住友銀行 　などだ。 ●　「評判が良いか、認知率が高いか」どちらかをまず目指せ 　しかし当然、右上にいる企業も最初からこの地位を確立できていたわけではない。どんな企業でも最初は無名のベンチャー企業だったからだ。多くの企業にとって、右上が目指すべきゴールではあるが、予算や採用人数規模によってルートの優先順位は異なる。リソースが限られている場合、「まず左上を目指すか」「まず右下を目指すか」を絞った方がいい。言い換えるならば、評判を先に取りにいくルートか、認知率を取りにいくルートの2択がある。 　（本記事は『「うちの会社にはいい人が来ない」と思ったら読む 採用の問題解決』から抜粋・編集したものです）。