いつ起きてもおかしくない「首都直下地震」…〈地震に強い家〉2つの条件
地震に備える「住宅購入費用の考え方」
「地盤がよく、危険度も低い」という条件があれば理想ですが、ぴったりの土地を探すのはなかなか難しいと思います。その場合は土地の改良や建物の強化で地震に備えます。 そもそも、マイホームの購入後に大きな被害を受け、経済的に困窮することは避けたいところです。資金に余裕のあるなら、耐震等級や耐火等級について確認しながら購入を検討するといいでしょう。 予算が決まっている場合は、耐震、耐火、地盤改良などの優先順位を決めて購入を検討します。予算を含め購入プランに変更が生じたら、返済比率や返済期間に問題がないかをキャッシュフロー表で確認します。 さらに地震保険の検討も忘れずにしておきたいところです。地震を原因とする火災は火災保険では保証されません。地震の時に不足する金額として、東日本大震災の一例をみてみましょう。東日本大震災で全壊被害に遭った住宅の新築費用は、平均して約2,500万円。それに対して公的支援として受給できたのは、善意による義援金をあわせても約400万円にとどまりました。 特に住宅ローンが残っている場合はさらにローン返済も加わります。住宅の耐震性に不安がある方は地震保険の加入をぜひ検討してください。
いつか必ず来る大震災を前に「防災士」として伝えたいこと
災害時、倒壊、浸水、近くで火災などがなく、自宅で身の安全が確保される状態であれば、在宅非難をお願いします。 必ず備えてほしい準備としては「(1)水の確保（1人1日3ℓ）」「(2)電源、明かり（停電時に自動点灯するライトなどが良い）」「(3)非常用トイレ（防臭・抗菌タイプ）」の3つです。食べ物は、ローリングストック法で準備します。日ごろ食べている食材を少し多めに買い置きして、食べたら補充する。を繰り返して非常用の食べ物を備蓄する方法です。 災害時も「自宅が最高の避難場所」となるようにできることから備えましょう。
梅田 雅美,株式会社AQ Group
