［移植逼迫］＜中＞

　「週３日、職場で寝泊まりすることもあった。やりがいはあったけれど……」

　５月下旬、臓器あっせん機関「日本臓器移植ネットワーク（ＪＯＴ）」で移植コーディネーターを務めていた男性は、多忙を極めた毎日をそう振り返った。

　コーディネーターは、脳死下の臓器提供者（ドナー）の候補患者がいる病院に駆けつけ、家族に臓器提供の説明や意思確認を行う。ＪＯＴ本部で臓器ごとに移植施設を決める役割も担う。

　ひとたびあっせん業務が始まると３～７日程度、夜間や休日を問わず対応にあたる。男性は「コーディネーターが新たに採用されても、激務でやめる人も同じくらいいる」と内情を明かす。男性も職場を去った。

　２０２３年、国内で行われた脳死下の臓器提供は過去最多の１３２件だった。提供増に伴い、コーディネーターの業務は逼迫（ひっぱく）している。

　ＪＯＴは厚生労働相からあっせん業の許可を得た公益社団法人で、国の補助金を受ける。今年１月末現在、コーディネーターは３４人。２１年６月、ＪＯＴが厚労省の臓器移植委員会に示した試算では、年間１２５件の臓器提供に対応するためには５４人、２００件ならば７２人が必要だとしており、明らかに不足している。

　横田裕行・ＪＯＴ理事長は「１件あたり４、５人のコーディネーターを医療機関に派遣してきたが、同時に複数の提供事例が発生すると、これまで通りの派遣態勢を組むのが難しくなる」と述べ、人材確保の必要性などを示した。

　韓国では２３年、４８３件の提供があり、臓器あっせん機関「韓国臓器組織寄贈院（ＫＯＤＡ）」のコーディネーターが対応した。臓器提供施設では、家族の意思確認や、脳死判定から臓器摘出までの手続きを一手に引き受け、主体的に進めることができる。

　現在、ＫＯＤＡのコーディネーターは５８人。李三悦（イサムヨル）・ＫＯＤＡ院長は「業務量は多いが、一人ひとりが誇りを持って働ける環境を整えている」とする。あっせん業務が終わる度に１日ほど休ませるほか、心理の専門家によるカウンセリングの機会も設ける。