インバウンド狙いホテル居抜き「リブランド」活況 外資・国内勢入り乱れ塗り変わる勢力図
国内のホテルで運営会社の交代に伴うリブランド(ブランド変更)が急増している。新型コロナウイルス禍で閉業に追い込まれた宿が相次いだことが背景にあり、外資系ホテルを中心に運営を引き継いで改装した上で自社ブランドに名称変更している。新規の建設や建て替えよりも建築費や工期を抑えるメリットがあり、活況する訪日客需要をつかもうと国内勢も入り乱れながら市場争奪戦に火花を散らしている。 【グラフィック】リブランドされた全国の主なホテル ■ニーズ対応、すばやく開発 仏ホテル大手のアコーは、大和ハウス工業傘下の大和リゾートが北海道から沖縄まで展開していた22軒を今年4月、「グランドメルキュール」などのブランドに刷新した。リブランド前は国内客だけを主眼に置いた設備やサービスが課題だったため、地元食材を洋風にアレンジした食事や温泉が料金に含まれる「オールインクルーシブ」を新たな武器にすえた。 アコー日本法人のディーン・ダニエルズ代表取締役は「訪日リピーター層の関心はローカルな体験に向かうはず」と自信をみせる。 一方、米マリオット・インターナショナルは、コロナ禍で経営破綻したユニゾホールディングス(HD)系ホテル14軒をアジア初進出の「フォーポイント・フレックス・バイ・シェラトン」に順次、変更。英インターコンチネンタルホテルズグループ(IHG)は、同じく経営破綻したWBFホテル&リゾーツが運営していた大阪市の施設を12月に「ガーナー」として新規開業する。 ホテルのリブランドで外資系の動きが目立つことについて、「ダブルツリーbyヒルトン」へのリブランドで着実に拠点を増やす米ヒルトンの幹部は、訪日旅行のニーズに対応する上で「ホテルを早く開発できることが最大の利点だ」と指摘する。 観光業界に詳しいSOMPOインスティチュート・プラスの小池理人上級研究員は「急増する宿泊需要に対応するニーズと、経営難で事業を手放すニーズが合致することで既存ホテルのリブランドが増えている」と説明する。 ■お菓子のシャトレーゼも