AnyReach 中島功之祐代表

AnyReachが提供するeギフトサービス「AnyGift」の導入社数が急速に拡大している。2024年10月と2023年10月を比較すると、「AnyGift」の導入社数は前年と比較して200社ほど増えている。導入すると、企業は自社ECサイトで気軽にeギフトを提供できるようになる。直近では、Z世代向けのアパレルを販売するyutoriや、エステティックTBC、吉野家などが導入している。なぜそこまで急速に導入社数を拡大できているのか。実際に導入しての手応えも含めて、中島功之祐代表に聞いた。 ＜住所を知らなくても贈れる＞ ――貴社が手がけるサービスについて伺いたい。 当社は主に3つの事業を手がけている。その中で、「AnyGift」が中核の事業となっている。「AnyGift」は相手の住所を知らなくてもLINEやメールでギフトを贈れる“eギフト機能”を、自社ECサイトに組み込めるサービス。 贈り主は購入が完了すると発行されたURLを贈り先に送付するだけで完結する。LINEで送ったり、XのDMで送ったり、Facebookのメッセンジャーで送るだけで、ギフトを簡単に贈ることができる。 最近では、SNS上だけでつながっていて、相手の住所を知らないというケースも増えている。そのようなときに、相手の住所を知らなくても簡単にギフトを贈れるeギフトは重宝されている。 「AnyGift」を導入することで、今までよりも自社ECサイトにおけるギフトの購入、リピーターの増加につながる。売り上げを伸ばし、顧客やギフトを受け取る人をファンに変えていくことが可能だ。 ――似ているサービスだと「LINEギフト」も存在する。「LINEギフト」との違いは？ ソーシャルギフトサービス業界だと、「LINEギフト」が最も大きいプレーヤーだと感じている。 「LINEギフト」は日本最大級のコミュニケーションツール「LINE」が紐づくため、圧倒的な利用者数がいる。その中で、「LINEギフト」と「AnyGift」の違いは、「AnyGift」を自社ECサイトに導入すると、贈り方は「LINE」だけではないということだ。先ほど申し上げたようなSNSのDMなどでもギフトを贈ることができる。 ――サービスの提供開始時期は？ 2021年10月にサービスを開始した。もともと並行して、さまざまなサービスの開発構想はあったものの、やはり「ギフト」というところと、ギフトの中でも「LINEギフト」に追随するサービスがなかったこともあり、ニーズは高いのだろうと推測していた。