元銀行員が教える「貯蓄上手さん・貯蓄下手さん」の違い4選。年度末こそ整えたいお金のこと
仕事の決算期や新年度の準備で忙しい年度末。 新生活に向けて出費が増える時期でもあります。 【貯蓄の一覧表】20歳代～70歳代の貯蓄額はいくら？ウチは平均以上？平均以下？平均と中央値を見る（最新版） 慌ただしく過ごしてしまいがちな時期ですが、新年度のスタートに合わせて貯蓄の取り組みを見直すのにも向いているタイミングです。 本記事では、元銀行員の筆者が貯蓄上手な人と貯蓄下手な人の特徴を紹介します。 ※編集部注:外部配信先ではハイパーリンクや図表などの画像を全部閲覧できない場合があります。その際はLIMO内でご確認ください。
同世代の平均貯蓄をチェックしてみよう
今年度の1年間を振り返ったとき、どれくらいの貯蓄に取り組めたでしょうか。 「自分なりに貯蓄を行ったけど、十分な額か分からない」という人もいるかもしれません。 そんなときは、同世代の平均貯蓄額と比較してみるのもひとつの方法です。 金融広報中央委員会の調査によると、年代別における金融資産の平均保有額は下記の通りとなっています（金融資産を保有していない世帯を含む）。 ●年代別・金融資産の平均保有額 ・20歳代・・・151万円 ・30歳代・・・599万円 ・40歳代・・・811万円 ・50歳代・・・1212万円 ・60歳代・・・1862万円 ・70歳代・・・1683万円 「こんなに貯蓄ができるのは収入が多い人だけでは？」と思うかもしれません。 しかし、筆者は銀行員として多くのお客さまと接してきましたが、貯蓄に成功しているのは必ずしも収入が多い人ばかりではありませんでした。 では、きちんと貯蓄ができる人とそうでない人にはどのような違いがあるのでしょうか？ 次の章でくわしく紹介していきましょう。
「貯蓄上手さん・貯蓄下手さん」の違い4つとは？
筆者は銀行員としての経験を通じて、貯蓄上手な人と貯蓄下手な人には、普段の生活習慣や考え方に違いがあることに気が付きました。 ここでは、誰でも真似しやすい4つの特徴を紹介しましょう。 ●毎月の貯蓄額の目標を決めている まずは、毎月の貯蓄額に関する目標の有無についてです。 貯蓄下手な人は「生活費が余ったら貯蓄に回そう」と考えている人が多く、月によっては「まったく貯蓄をしない」ということも珍しくありません。 一方、貯蓄上手な人は「毎月◯万円を貯蓄に回す」という目標を決めており、給与からあらかじめ貯蓄額を差し引いたうえで、残りを生活費として使います。 計画的に貯蓄に取り組むためには、余った生活費を貯蓄に充てるのではなく、事前に貯蓄額を確保する「先取り貯金」を行うことが大切です。 ●モノの値段を把握している 「現在スーパーでは、卵1パックがどれくらいの値段で売られているでしょう」と聞かれて、すぐに価格帯をイメージできるでしょうか。 「特に気にせず買っていた」という人は、貯蓄下手に当てはまる可能性があるかもしれません。 貯蓄上手な人は、モノの値段をきちんと把握しており、買い物をするときにも「これは高いから見送ろう」、「これは安いからまとめ買いをしておこう」と工夫をしています。 実際に筆者が銀行で出会った富裕層のお客さまの中には、「野菜はあのスーパーが安いよ」などお得な情報を教えてくれる方が多くいました。 富裕層と聞くと、「節約術とは無縁で、欲しい物を躊躇なく購入する」というイメージがあるかもしれませんが、実はこうした日々の節約の積み重ねで資産を形成してきたことが分かります。 ●毎月の支出を管理する 「出費に対する考え方」も貯蓄上手な人とそうでない人との大きな違いです。 貯蓄下手な人は、つい仕事帰りにコンビニに寄ってお菓子やスイーツを買ってしまったり、「自分へのご褒美」と称してショッピングを繰り返してしまったりする傾向にあります。 もちろん、そうしたストレス発散の手段を持つことは悪いことではありませんが、無計画な出費を繰り返すことで家計を圧迫する要因になっているかもしれません。 一方、貯蓄上手な人は「被服費は毎月◯万円、外食費は毎月◯万円」ときちんと予算を決めています。 「支出は予算内に収めるもの」という意識があるので、「まあこれくらい良いだろう」と安易な気持ちで出費をすることがありません。 計画的な貯蓄に取り組むためには、毎月の支出を把握しておよその予算を定めておくことが大切です。 ●お金にも働いてもらう 効率的な貯蓄に取り組んでいる人は、積極的に資産運用を行っている傾向にあります。 低金利が続く日本では、銀行に預けているだけでは十分な利回りが得られません。 加えて物価の上昇が続けば、実質お金の価値が目減りしてしまうことにもつながります。 効率よく貯蓄を増やすためには、ただ資産を預貯金に預けておくだけでなく、株式や債券、投資信託などで運用することもひとつの方法です。 最近では、NISAやiDeCoなど資産形成を後押しする制度もありますので、税制上のメリットを活用しながら貯蓄に取り組むことを検討してもよいでしょう。
