2023年はAIの年だった、と言っても過言ではないだろう。この新しいテクノロジーの出現と急速な発展は、拡大と変化と混乱が相まって形作られている、デジタル領域を象徴するような存在にも感じられる。 一方で、デジタルの未来は不透明だ。市場におけるすべてのプレイヤーが、先の見えないなかでいかに足場を固め、次のステップへと進めるのか模索を続けている。DIGIDAY［日本版］恒例の年末年始企画「IN/OUT 2024」では、 DIGIDAY［日本版］とゆかりの深いブランド・パブリッシャーのエグゼクティブや次世代リーダーに2023年を振り返ってもらい、2024年に向けてどのようなチャレンジを企図し、次なる成長を実現しようとしているのか伺った。 株式会社講談社にて、ライツ・メディアビジネス局局次長を務める長崎亘宏氏の回答は以下のとおりだ。

──2023年に挙げたもっとも大きな成果はなんですか。

私自身はこれまで、デジタルマーケティング領域における「メディアブランド」と「コンテンツ」それぞれの価値の可視化に取り組んでまいりましたが、2023年はその課題に向かうための、2つの重要なアウトプットに関わることができました。ひとつ目は日本雑誌広告協会が主宰する広告効果測定調査「M-VALUE DIGITAL」です。 「M-VALUE」は永らく雑誌広告の業界共通指標とされていましたが、この度、出版社の運営するWebメディアの効果測定としてリニューアルされました。コンテンツ型広告（タイアップ広告）の計測にフォーカスしています。しかも、出版社以外のバーティカルメディアやニュースポータルなどの一般Webメディアとの相対評価を実現しました。 ふたつ目はJIAAからリリースされた「コンテンツマーケティング研究会ハンドブック」です。こちらは複数メディア、広告会社、調査会社で構成された研究会で、メディア出自を問わない動画、オーディオ、テキストの各コンテンツ型広告に、企業オウンドメディアを加えたケーススタディー紹介と独自の分析をまとめています。いずれもメディアプランニングに従事される皆様のお役に立てれば幸いです。