アーティストやスタッフのメンタルヘルスケアに乗り出す音楽業界 サポート体制構築へ
今春から日本音楽制作者連盟はメンタルヘルス対策に本格的に乗り出す。新型コロナウイルスの流行はエンターテインメント業界にも大きな影響をもたらし、さまざまな問題が顕在化した。その1つがアーティストやクリエイターのメンタルヘルス対策だ。メンタルの不調を“個人の問題”とせず、所属事務所や業界団体による支援体制を構築していくという。その活動母体となるのが、ソニー・ミュージックエンタテインメント（SME）のプロジェクト「B-side（ビーサイド）」。アーティストやクリエイターが創作活動に集中できるよう、そのスタッフも含めて心身のケアを行う取組みで、コロナ禍の2021年に発足。相談窓口やカウンセリングなどを導入し、わずか2年余で着実に成果をあげてきた。欧米では早くからメンタルヘルスケアの重要性が認識されていたが、日本はメンタルヘルス後進国と言われてきた。それだけに「B-side」と音制連のタッグは実に喜ばしく、画期的な動きであると言える。 【写真】星乃夢奈、綾小路翔のメンタルヘルスに関する“金言”に感動「すごく大事なことだと思う」
■アーティストやスタッフのメンタルヘルス対策に 音制連が本腰を入れて取り組む理由
――日本音楽制作者連盟（以下、音制連）の新年懇親会は大盛況で、来場者は1500名を超えたと聞きました。 野村 4年ぶりのリアル開催ということもあり、たくさんの方にご来場いただきました。皆さん本当に交流に熱心で、食事そっちのけで熱心に会話されていましたね。業界の置かれている状況としては、ようやくコロナが明けて活動を再開できたのは喜ばしいことですが、いろんな問題が噴出してきているのも事実です。人手不足に資材不足、会場の問題もあって、近い将来、ライブ開催が容易にできなくなるかもしれません。権利に関する部分では、会員社に向けて繰り返し発信してきましたが、アーティストやミュージシャンの商業用レコード二次使用料が、データベースを拡充・整備して、番組利用に対する対価としてきちんと支払われるようにすべきと考えています。そういった数々の問題に、音制連として積極的に取り組んでいきたいという思いが溢れ出て、僕のスピーチもけっこう長くなってしまいました（笑）。 ――個社対応ではなく、業界全体の問題として取り組む姿勢を示されていました。その1つが、スピーチでちらっと話されていた会員社のアーティストやスタッフのメンタルヘルス対策ですね。音制連として取り組むことになったのは、どういった経緯からだったのでしょうか。 野村 20年秋頃でしたか、アーティストが精神面で不調をきたした時にマネジメントとしてどう対応すべきか深く考える契機となった出来事があって、それについて徳留（愛理）さんからご相談があったんです。徳留さんとは、互いにバンドのマネジメントを行っていることもあって、以前から顔を合わせる機会も多く懇意にしていました。その時の話は、アーティストのメンタルヘルスの問題は、今のような個別の対応ではなく、音楽業界全体として取り組んでいく必要があるのではないか、というものでした。 徳留 私が考える仕組みを最も必要としているのは事務所ではないかと思い、音制連の理事長であり事務所の社長でもある野村さんに、まずご相談しました。私はソニー・ミュージックエンタテインメント（以下SME）に入社以来、ソニー・ミュージックアーティスツで長年アーティストのマネジメント業務に携わってきました。その間に、今で言うところのメンタルヘルスケアの必要性を感じる事態に直面することがけっこうありました。アーティストの中にはとても繊細な人もいますし、インターネットやSNSの普及で取り巻く環境も大きく変化する中で、彼らの心や身体のケアも含めた全てをマネージャーが個で対応するという状況に限界を感じていて、その思いも蓄積していました。 野村 アーティストのメンタルの不調の問題は、うちの会社（ヒップランドミュージックコーポレーション）でも起きていましたし、音制連の中でもコロナ前から、メンタルヘルスケアの取組みに関する話題は出ていました。だから、徳留さんの話はものすごく理解できたのですが、その時期は、新型コロナウイルスの感染拡大で、政府から大規模イベントの中止要請が出るなど、エンターテイメント業界自体が非常に大きな負担を強いられていて、我々事務所は仕事そのものができない状態でした。しかも、音制連としてはコロナによるライブエンタテインメントの停止により、政府への経済支援の要求だったり規制の制定や緩和だったりとひっきりなしに交渉する案件が多くて、全く余力がなくて…。そこで、将来は業界としてやることを想定して、まずはソニーミュージックさんの中で形を作るところから始めるのはどうですか」と提案したのです。
