６年前、同島で作業事故に巻き込まれた５０代男性は生血輸血を受け、一命を取り留めた。男性の妻は「夫は運がよかった」と振り返る。生血輸血を巡り、国は感染症などの懸念から「特別な事情がない限り行うべきではない」と定めるが、男性が搬送された県立大島病院では１８年までの５年間で１８人に実施したという。麻酔科の大木浩部長は「目の前の患者を助けるための綱渡りが続いている」と明かす。

　事故などの救急救命現場でも迅速な輸血が求められる。だが国の研究班の調査（２２年度）によると、医師が同乗するドクターカーを備える１３０施設のうち現場の輸血体制を整えているのは１８施設（１４％）のみだ。主に血液製剤の温度管理の難しさが障壁で、全国ドクターカー協議会の横堀将司理事は「人工血液は首都直下地震対策としても重要だ」と早期の実用化を求める。

　各国の開発競争は加速しており、米国では２２年に全土で血液不足に陥るなどしたことから、米国防高等研究計画局（ＤＡＲＰＡ）が血液の成分を全て含む製品の開発を目指している。

　日本では血液製剤をもとにしない新しいタイプも登場。京都大の江藤浩之教授らはｉＰＳ細胞（人工多能性幹細胞）から血小板の作製に成功し、血小板が減って出血しやすくなる病気の患者に１９～２１年に臨床研究を行った結果、安全性が確認された。慶応大発ベンチャー「アディポシーズ」（東京）は美容整形などで吸引した脂肪から「人工血小板」を作製、血液製剤として使えるよう開発を進めている。

（写真：読売新聞）

　もはや夢物語ではない人工血液の開発。日本は世界をリードできる可能性を秘める。