化学各社では石化再編への機運が高まっている（丸善石油化学の千葉工場）

　2024年、大手化学メーカーの石油化学事業の再編論議が加速しそうだ。背景としてあるのが、中国の台頭による需給環境の変化と脱炭素対応だ。各社は石化事業における製品の付加価値化に取り組むほか、連携や再編の機運が高まっている。三菱ケミカルグループでは筑本学執行役エグゼクティブバイスプレジデントが4月に社長に就き、石化再編の戦略を練り直す考え。石化業界の今後を見据えた動きが新たなステージを迎えつつある。（山岸渉） 【グラフ】低迷する国内エチレンプラント稼働率の推移

中国台頭・脱炭素で環境激変、続く稼働率90%割れ

　石化業界は大きく二つの事業環境の変化にさらされている。一つが化学製品の基礎原料となるエチレンの生産だ。石油化学工業協会（石化協）の統計によると23年11月のエチレンプラント稼働率は84・1％だった。23年夏頃の80％を切った水準が続いた傾向から回復基調ではあるが、好不況の目安となる90％を16カ月連続で割り込んでいる。低稼働率は石化を手がける各社の業績に響く。 　化学は産業の川上を支えるだけに「市況に左右される部分が大きい」（住友化学の岩田圭一社長）。世界経済の低迷や物価高による国内消費の伸び悩みなどが低稼働の要因となった。さらに追い打ちをかけるのが、中国での石化プラント新増設。この動きはしばらく続くとみられ、アジア全体での供給過多の状況が続く。価格の安い汎用品が日本に流れるようになり、需給の緩みに拍車をかけている。 　もう一つの環境変化として脱炭素対応ものしかかる。国立環境研究所によると、21年度の日本の二酸化炭素（CO2）排出量における産業部門のうち化学が約15％を占める。化学は多くの化石資源やエネルギーを使用する産業である一方、さまざまな産業の川上を支える経済安全保障面での重要性が高まっており、持続可能な製品としての変革が求められている。 　実際、化学各社は原料のバイオ化や、CO2の利活用、リサイクル技術の開発など環境負荷低減の取り組みを進めている。ただコスト面を踏まえ、「各社が単独で競争力の強化、構造改革を進めるのは難しい」（三菱ケミカルグループの筑本執行役）との課題がある。