●変革しないプレイヤーが退場を迫られる

さらに事態が深刻さを増しているのは地方局だ。 11月には、日本テレビ系列の「札幌テレビ」「中京テレビ」「読売テレビ」「福岡放送」の4局が、2025年4月に持ち株会社の元で経営統合することを発表した。 これも「このままでは地方局は遅かれ早かれ破綻する可能性が高い」ことを見越した日本テレビ系列の英断であると考えてよいと思う。 地方局として放送を続けるには、一定の規模感を保ちながら「テレビを見限って新規事業に打って出る」しか道がないという判断なのだろう。 あらゆる「テレビ業界に関わるプレイヤー」たちにとって、2025年は大きな変革期となる可能性が高い。大胆に変革しないものは退場を求められ、番組や業界のあり方も大きく変わるはずだ。 これはある意味、視聴者にとっては良い変化となるのではないかと思う。いや、むしろそろそろ変革を起こさないと、業界全体が沈没していくしかないところまで追い込まれている。 それはまるで、あたかも今の日本社会の置かれている状況をそのまま縮小コピーしたような状況とも言えそうだ。