金融危機には必ず前触れがある?…リーマンショックから学ぶ「暴落の予兆」と「対処するための猶予期間」【資産10億円達成の個人投資家が助言】
株式投資を長く続けていると、必ず株価が暴落する場面に出くわします。暴落に直面すると、多くの人はその時点で株式投資が嫌になります。しかし、大暴落の直前には必ず「前触れ」があるといいます。本記事では、DAIBOUCHOU氏による著書『バリュー投資の億り人が教える 新NISA「成長投資枠」で1億円:10日で学ぶ10年10倍株の探し方』(東洋経済新報社)より一部抜粋・編集して、2008年に起こったリーマンショックの前触れについて解説します。 【早見表】年収別「会社員の手取り額」
金融危機には必ず「前触れ」がある
金融危機の際には株式の投資比率を下げる必要がありますが、その際には30%をキャッシュにするのが目安です(前回記事参照)。しかし、恐らく「どのタイミングでそうすれば良いのかわからない」と思った方もいらっしゃるでしょう。どうしたら金融危機がすぐそこにまで来ていることを察知できるのでしょうか。 もうこれも私の経験知ですが、金融危機はある日、突然、来るようなものではありません。必ず前触れがあります。 たとえばリーマンショックの前触れは、米国におけるサブプライムローン問題でした。サブプライムローンは、信用力の低い人たちでも借り入れることのできる住宅ローンのことで、当時、これを借りて家を購入した人が大勢いたのですが、2007年の夏くらいから住宅価格が下落し始めたことによって、多くのサブプライムローンが不良債権化したのです。 しかも、それを証券化したものが大量に出回り、多くの金融機関、投資銀行などが投資先として大量に購入していました。2008年に生じたリーマンショックは、このサブプライムローン問題の影響で、同年9月15日に投資銀行であるリーマン・ブラザーズが経営破綻し、連鎖的に世界金融危機へと拡散していきました。 リーマンショックが起きたのが2008年9月15日ですが、日経平均株価は同年6月6日に、直前高値の1万4,489円をつけた後、暴落しました。が、実は2007年のサブプライムローン問題が顕在化した時から、日経平均株価はジリジリと値を下げていました。 2007年7月10日の日経平均株価は1万8,252円でしたが、8月22日には1万5,900円まで下落。10月15日に1万7,358円まで回復したところから、再び徐々に値を下げて、2008年以降、1万4,000円台、1万3,000円台、1万2,000円台というように1,000円単位で切り下げていきました。そして10月くらいから、リーマンショックと言われる世界金融危機に伴う株価の暴落が始まっています。 こうした流れを見ると、2009年3月10日に7,055円まで下落する前に、何度かこの難を逃れられるチャンスがあったことに気付くでしょう。
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