イラスト／天野勢津子

認知症のケアや医療の現場にある様々なバリア（壁）。どのようなバリアがあり、それを超えていくために、私たちには何ができるのでしょうか。大阪の下町で、「ものわすれクリニック」を営む松本一生先生とともに考えていきます。今回のテーマは、「担当者会議のバリアを超える」です。 【本編】画像を見る　目的は同じなのに、立場が異なると意見が異なることも　重視すべきは 認知症を巡る支援にはたくさんの職種が関わってきます。2000年（平成12年）に介護保険制度が始まった時、私は関係する職種の多さに驚きました。介護保険は、介護を「家族の問題」にしないことで、介護の社会性をめざしたものでした。その後、修正を重ね、地域全体で支える「地域包括ケア」として、さらにより多くの人が関わるようになりました。地域ぐるみで生活面も含めて支援してくことになり、専門職だけでなく、地域のボランティアや任意団体なども一緒になって加わるようになったのです。一方、その支援者がどういう職種の教育を受けたか、認知症の人や家族のどういった面をサポートしようとするかで、少しずつ重点が変わってきます。

認知症介護や福祉、医療を支える多くの職種

私事からお話して申し訳ないのですが、ボクはこの領域の仕事に就く最初の職種は歯科医師でした。もう40年も前のこと、介護保険が始まる前の話です。当時はほとんどいなかった歯科訪問診療を高齢者（寝たきりの人）や認知症の在宅療養者におこなうことを目指していました。とくに嚥下（のみこみ）や口腔ケアを専門として認知症の人の在宅療養をサポートしたかったのです。しかし当時は社会的な理解もなく、頓挫した経験があります。そうした自分を補うために医師になりました。全身の病気のことを知り、特に認知症の精神面を支援したかったのです。 そのうちに介護保険が始まりました。当時、ボクは大阪市社会福祉協議会の高齢者（とくに認知症）相談医でしたので、新しい制度もわかるように第1回の試験を受けて、ケアマネジャーになりました。 歯科医師、医師、ケアマネジャー、この3つの職種はもちろん、介護保険における「サービス担当者会議」に参加する職種です。それ以外にも看護師、保健師、薬剤師、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、針灸（しんきゅう）マッサージ師といった医療領域からの参加、社会福祉士、精神保健福祉士という福祉領域からの参加、介護福祉士、ホームヘルパー、福祉用具の専門家など多くの職種がケアマネジャーを介して「どのように認知症の人や家族を支えるか」について考えるのが、サービス担当者会議です。