コスト増は厳しい。人気外食チェーンでも、値上げやメニュー改廃はまだ続きそうだ（記者撮影）

　外食値上げの波は止まらないのか――。 　4月29日、一時1ドル=160円台と歴史的な水準に達したドル円相場。その後は円高方向に振れたものの、足元では155円付近まで戻っている。為替の動向を警戒するのは外食業界の関係者たち。業界は多くの食材を輸入に頼っており、円安は直接コスト増につながる重要な要素だ。 【図表で見る】壱番屋の原材料価格の見通し。卓上の「とび辛スパイス」などもコスト増に 　外食業界はこれまで、居酒屋や専門店チェーンなど、業態を問わず値上げを実施してきた。牛丼チェーンの吉野家は3年連続で値上げを実施し、2023年は並盛が税別408円から426円になった。中華食堂「日高屋」を運営するハイデイ日高も、中華そば(税込み390円)以外のメニューを全面的に値上げしている。

　しかし、現在の価格設定では一段のコスト増を吸収できなくなる業態もありそうだ。ある業界幹部は「これ以上の円安が定着すれば、さらなる値上げをせざるを得ない」と明かす。 ■ココイチの食材もコスト増に 　大手カレーチェーン「CoCo壱番屋」を運営する壱番屋は前2024年2月期、その前の期と比較して約17億円も原材料価格が上昇していた。 　昨夏の猛暑によるコメ価格の値上がりなど、原材料価格の上昇やエネルギーコストの上昇もある。だが、スパイスや豚肉、牛肉などは輸入の依存度が高く、円安の影響を受けやすい。

　カレー原料のスパイスは1.6億円のコスト増だった。スパイスは熱帯地域原産のものが多く、大半を輸入に依存しているためだ。スパイス相場自体が上昇している面もあるが、円安で一段のコスト増になっている。 　肉類も輸入品の割合は高い。国内産の肉であっても、穀物由来の飼料などは輸入に依存しているため、円安の影響は免れない。 　壱番屋は今2025年2月期もスパイスや肉類を中心に、前期比で約10億円の原材料のコスト増を見込んでいる。

　イタリアンレストランを運営するサイゼリヤも影響は大きい。同社は1990年代からワインの直輸入を開始。パスタ、オリーブオイル、チーズ、生ハムといった食材をイタリアなどから輸入しており、円安の影響を受けやすい。 　同社の場合、円安は中国を中心とする海外事業の追い風だが、国内事業ではマイナス要因だ。2023年8月期は国内事業の原価において9.7億円のコスト増だった。2024年8月期も同様に、第2四半期時点で3.8億円のコスト増となっている。