少子化のなか、子どもの卓球愛好者を以下に増やしていけるのか

　日本卓球協会は6月23日に発表された新体制のもと、「普及対策プロジェクト」を発足すると発表している。
　前年度（2023年度）は協会登録人口が約4千人減少。以前から協会の普及活動はなかなか進まなかったが、少子化、中学の部活動の地域スポーツ移行の流れを受け、協会も卓球の普及に本腰を入れるようだ。 　日本卓球協会は2018年度には358,000人いた登録人口が戻らない。日本中学校体育連盟（日本中体連）が、全国中学校体育大会（全中）の規模縮小のため、2027年度から水泳やハンドボール、体操、新体操、ソフトボール男子、相撲、スキー、スケート、アイスホッケーの合わせて9競技の「全中」を実施しないと発表したが、中体連の登録が半分を占める卓球協会も他人事ではない。 　日本卓球協会の登録人口は約30万人だが、定期的に練習を行ったり、試合に出る人は100～110万人と言われている。協会へ登録をすれば、協会主催の全国大会の予選に参加できるが、それ以外のメリットを感じないために「卓球は楽しいけれど、登録はしない人」が70万人ほどいることになる。　 　遅すぎたけど、今やるべきことが普及活動だ。そして、さらに卓球ファンと競技者を増やしていかなければならない。 　常に卓球人気を「五輪のメダル獲得数」にゆだねるのではなく、ピラミッドの裾野をさらに広げる努力と知恵が日本卓球協会には求められている。