出生数減の日本…。18年後、MARCHは日東駒専レベルに？日東駒専がFラン大になり大東亜帝国は消える
◆3割も減る？ 18年後、受験生は約18万人減……。
急速に進む少子化は、今後の大学受験にどんな影響を与えるのでしょうか。2024年度の18歳人口は約106万人（*1）。2023年度の大学進学率約57.7％を当てはめると（*2）、受験生は約61.2万人いることになります。 【グラフ】私大の“4分の3”は「半分以上が推薦組」の衝撃事実！ 大学進学率がこのままの57.7％とすると、18年後の2042年度には、出生数約75万人（2023年）に対して（*3）、受験生は約43.3万人まで減ってしまいます。つまり、約18万人減と3割近く減るのです。 全国の主な私立大学群、関東の早慶上智＋GMARCH＋日東駒専＋大東亜帝国、関西の関関同立＋産近甲龍、愛知の南中名愛の30私大の定員を合計しただけでも約15.6万人です。 つまり18年後には、これらの大学の定員分の受験生がまるまるいなくなることを意味するくらい衝撃的な数字というわけです（*4）。 もちろん、学力上位層の受験生だけがいなくなるわけではありません。しかし、受験生が3割減るということは、大学受験の「ボーダー偏差値（合格者と不合格者の割合がちょうど半分になる偏差値）」に多大な影響を与えるのは確実です。 そこで、どれくらいの影響があるか、シミュレーションしてみました。 ※各大学群について 早慶上智（そうけいじょうち）＝早稲田・慶應義塾・上智大 GMARCH（ジーマーチ）＝学習院・明治・青山学院・立教・中央・法政大 日東駒専（にっとうこません）＝日本・東洋・駒澤・専修大 大東亜帝国（だいとうあていこく）＝大東文化・東海・亜細亜・帝京・国士舘大 関関同立（かんかんどうりつ）＝関西・関西学院・同志社・立命館大 産近甲龍（さんきんこうりゅう）＝京都産業・近畿・甲南・龍谷大 南愛中名（なんあいめいちゅう）＝南山・愛知・中京・名城大
◆18年後、MARCHは日東駒専、日東駒専は大東亜帝国レベルに？
偏差値というのは、学力が上位層、中位層、下位層と偏りなく分布（＝正規分布）していると仮定したとき、偏差値60以上に上位約16％が、偏差値50以上に上位約50％の人が、偏差値40以上に上位約84％の人がおさまることを示した指標です（*5）。 現在の偏差値50は、受験生約61.2万人中の約30.6万人目となりますが、受験生が3割減った18年後だと約43.3万人中の約21.6万人目となります。 つまり、ボーダー偏差値50以上の大学でも、受験生は約9万人も減るのです。それぞれの偏差値帯で、受験生が何人いるのかをまとめたのが次の一覧です。 ＜偏差値帯ごとの受験生の数＞ 偏差値帯：現在→18年後 ・偏差値70以上：1.4万人→1.0万人 ・偏差値65以上：4.1万人→2.9万人 ・偏差値60以上：9.7万人→6.9万人 ・偏差値55以上：18.9万人→13.4万人 ・偏差値50以上：30.6万人→21.6万人 ・偏差値45以上：42.3万人→29.9万人 ・偏差値40以上：51.5万人→36.4万人 ・偏差値35以上：57.1万人→40.4万人 ・偏差値30以上：59.8万人→42.3万人 これだけ受験生が減れば、たとえMARCHや日東駒専といった上位の大学であっても、競争率の低下は避けられません。もちろん、志願者が減った分、各大学が定員を減らすのであれば問題ありませんが、経営上の理由でその可能性は低いでしょう。 そうなると、これまで日東駒専を志望していた受験生がMARCHを目指し、大東亜帝国を志望していた受験生が日東駒専を目指すことが可能になります。つまり18年後、受験生がより上位の大学を受ける「玉突き現象」が起こるのです。
